高低差速報

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    10月28日放送の「林先生が驚く初耳学!」(TBS系)では、現代文講師・林修が“撲滅させたい”日本語について熱弁をふるった。

    林が問題視するのは、「その話、深いよね」というフレーズ。日常会話で、相手の話に感心したときや納得したときなどによく使われる。

    だが、林は「『その話、深いよね』というヤツは、深く考えてはいない」とドヤ顔で問題提起。これにスタジオレギュラーのアンミカは「『深いな』って言いかけたわ。むっちゃあぶない」と応じ、笑いをとった。それほどまでに“深い”というフレーズは現代日本の日常会話に浸透しているのだ。

    ■ 林修のオチに田村淳「うわぁ落語みたい!」

    「ダメなんです、最近の日本人は考えることを放棄しすぎている」とズバリ指摘した林に、田村淳は「たしかに『深いね』って言う人はそこまで深く考えてないのかもしれない」と同意した。

    だが、“撲滅活動”の具体的な内容に及ぶとスタジオは驚愕!林は「深いね」というフレーズを撲滅させるため「相手が『深いね』って言った瞬間に『え、何がどう深いの?説明して』と言うことにしている」と告白したが、そのネチっこすぎる性格にスタジオ中から「イヤな人~!」と大ブーイング!

    当の林はそんなスタジオの反応にもかまわず「そうすると、言った瞬間に相手は“深い”から“不快”に変わるんです」と嬉しそうに“オチ”まで披露。田村は「うわぁ落語みたい!」とのけぞった。

    林はさらに「深いよね、って言った瞬間に『俺、これ以上考えるのやめてるな、ここでごまかすのはよくないな』と思ってもらうことに意味があるんじゃないかと」と持論を展開。「その話深いよね」は思考停止のごまかしの言葉であり、これを言わないだけで物事を深く考える訓練ができると主張した。

    正論だが少々強引な論理に、田村は「明日の朝のコメンテーター仕事やりづらくなりますよ!みんな言ってるんだから」と反論し、スタジオを沸かせていた。

    次回の「―初耳学」は11月4日放送。アンミカの辛口指導が話題を呼ぶ人気企画「パリコレ学」は第3弾。今回はメイクをテーマに、King&Princeの平野紫耀を迎えて送る。ほか、キングオブコント2018勝者のハナコが爆笑コントを披露。何の職業をしている人かを当てる「初耳ピーポー」コーナーには、24歳であるプロジェクトのトップを務める美女が登場する。(ザテレビジョン)

    引用記事:http://news.livedoor.com/lite/article_detail/15516424/
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    毎年、ハロウィンに多くの人が集まる東京・渋谷。ゴミのポイ捨てなどマナーが問題視されている中、
    渋谷区は10月23日、会見を開き、ハロウィンの自粛を呼びかけた。【BuzzFeed Japan / 播磨谷拓巳】

    「ハロウィンは10月31日まで」

    会見には、長谷部健区長やラッパーで渋谷区観光大使ナイトアンバサダーを務めるZeebraさん、大向地区町会連合会会長の大石隆士さんなどが出席した。

    長谷部区長は、「ハロウィンで渋谷に人が集まるようになってから約4年が経った。集まりすぎて危険になっている」とし、
    仮装の着替え場所やトイレの不足、ゴミのポイ捨て、違法車両の暴走などが起こっているとした。

    その上で「楽しく遊ぶのはいいが、それはクラブや店など許される場所でするように。禁止するのではなく、節度を持って遊んでほしい。モラル、マナーに訴えかけたい」と話した。

    また「ハロウィン本番は10月31日まで。31日が過ぎたら帰るように」と深夜まで屯するのをやめるよう呼びかけた。引用記事:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181023-00010000-bfj-soci

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    引用記事:https://news.careerconnection.jp/?p=61104

    電車内で赤ちゃんが泣き、それに苛立った男性が母親に暴言を吐いた、という話がツイッター上で物議を醸した。これについて、元「2ちゃんねる」管理人のひろゆきさんが10月21日にツイッターで言及した。

    「録画してyoutubeに上げると、特定して制裁する人が現れて、アホなことする人が減るのと、広告収入にもなっておいしいです。社会にためにもなるし、お小遣いも増えるので、動画撮って広める習慣が広まったほうがいいんでないかと」

    ■「日本は、母親が子育てをしながら働くのが多数派」
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    画像はツイッターをキャプチャ

    ひろゆきさんのこの投稿に対し、「電車に赤ちゃんを乗せるのもいかがなものか」という旨のリプライが寄せられた。
    ひろゆきさんは「20代の平均年収は296万円。月給24万円ぐらいです。専業主婦は14%程度です。日本は、母親が子育てをしながら働くのが多数派」とした上で、
    「なので、0歳児を背負って働く母親が電車に乗るのは当然。同乗するのが嫌ならおっさんがタクシーなり乗るべきだと思います。ここら辺も少子化の原因だと思いますけどね」
    と投稿している。

    国税庁の2017年分民間給与実態統計調査によると、女性の平均給与額は20代前半で243万円、後半で318万円となっている。もちろん、世帯年収はまた違ったものになってくるが、移動のたびに毎回タクシーに乗ることはできず、電車に乗るしかない、というのが現実だろう。 
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    著者の石井暁氏は共同通信の記者(現在は編集局編集委員)として、
    1994年から防衛庁(現・防衛省)を担当。そして2008年4月、
    ある自衛隊幹部との懇談中に、「ベッパン」という聞き慣れない組織名を耳にする。

    以来、5年間かけた調査や取材を経た2013年11月28日、石井氏はある記事を配信する。
    その記事の要点を以下にまとめておこう。

    (1)陸上自衛隊には「陸上幕僚監部運用支援・情報部別班」(以下、別班)と呼ばれる
      組織図にない秘密情報部隊が存在する。
    (2)数十人いるメンバー全員が陸自小平学校の「心理戦防護課程の修了者」である。
    (3)冷戦時代からロシア(当時はソ連)、中国、韓国、東欧などに拠点を設け、
      身分を偽装した自衛官が情報活動を行っている。
    (4)自衛隊はこの活動を首相や防衛庁長官にも知らせずに独断で行っており、
      文民統制(シビリアン・コントロール)を大きく逸脱する行為である。
    (5)別班の活動資金に関して予算上の処理等が不明確である。
    (6)別班は「米軍と密接な関係にある」と指摘する関係者が多い。

    本書によれば、別班はロシア、中国、北朝鮮およびその関連諸国の情報収集を目的に、
    ヒューミント(人を媒介にした諜報活動)を行うチームだ。
    国内で対象と接触することもあれば、海外で民間人もしくは外務省などの
    公務員を装って諜報活動を行うこともあるという。

    別班メンバーの掟は、身分は明かさないことを前提に、交友関係は絶つ、
    公的な場には行かない、年賀状は出さない、防衛大の同期会には行かない、
    自宅に表札は出さない、通勤ルートは毎日変える、身分証明書は
    身につけずに自宅に保管など、さまざまにあるという。

    2013年の記事発表は、著者にとっても勇気のいる行動だった。発表前にある自衛官からは、
    (別班を記事にするなら)「あなたを消すくらいのことはやる」と脅され、発表後には
    別の自衛官から、「最低限、尾行や盗聴は覚悟しておけ」
    「ホームで電車を待つときは最前列で待つな」と警告されたという。

    (抜粋)
    引用記事:https://ddnavi.com/review/494785/a/
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    既存製品の延長線上にある新製品や新サービスの開発は次々と実現できるのに、まったく新しいコンセプトの製品を開発したり、
    既存製品を破壊するようなイノベーションを起こすことができないと悩む企業は多い。その企業に優秀な人材と多種多様な知識、
    経験が蓄積されているのにもかかわらず、である。
     この答えとしてイノベーションのジレンマが有名だ。既存の市場と顧客のニーズへの対応に集中し過ぎることにより、
    新しいニーズを見失い、イノベーションができなくなることをいう。
     しかし、新たな市場や顧客ニーズを見据えたイノベーションチームを社内につくっても、
    イノベーションを起こすのが難しいことの方が多い。それはなぜだろうか?
     答えを先に言えば、その理由は「同調圧力」にあると考えている。イノベーションを起こそうとする人たちに対する、
    既存組織や周りの環境からの、変化させまいとする圧力である。
     同調圧力は「場の空気」と言い換えることができる。「集団の一員であり仲間としての自分」という
    自覚を持ち行動すべきという暗黙の了解であり、行動規範のようなものだ。

    引用記事:https://diamond.jp/articles/-/179866
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    セキュリティおよびIT運用サービスの米Splunkは、10月1日~4日までの4日間、米フロリダ州オーランドのウォルトディズニーワールド・スワンアンドドルフィンリゾートおよびESPN Arenaで、年次カンファレンス「.conf18」を開催。その最終日の基調講演に、Appleの共同創業者であるスティーブ・ウォズニアック氏が登壇した。



    スティーブ・ジョブズ氏とともにAppleを創業する以前は、Hewlett-Packard(HP)に在籍していたウォズニアック氏だが、「かつて、コンピュータは、米国に6台しかなかった。しかも、1台あたりが100万ドルもして、誰もが使えるものではなかった。私は、1人1人がコンピュータを持っていたら世界が変わると考えた。多くの人が利用できるコンピュータを作りたいと考えた。

     だが、当時はそんなことは誰も考えなかった。いまのような、コンピュータで映画をみたり、音楽を聞いたりといった時代が訪れることもとても考えられなかった。私は、HP時代に、ここにいて、エンジニアで一生を過ごすだろうと思っていたが、それでも、いまから、5年後、10年後、50年後にはどんな世界にしたいのか。テクノロジーで人の生活を変え、人の生活を豊かにすることを考えてきた。その1つがパーソナルコンピュータだが、この企画は5回も拒否された」などとした。

     HPには、14カ月間連続で稼働するバッテリ技術があり、ウォズニアック氏は、それを使って犬がどこにいるのかを知ることができるといったデバイスも考えたが、これを「成功するとは思ったが、却下された企画」の1つにあげた。そして、「このときには、意味がないようなさまざまなプロジェクトも数多く経験した」と振り返る。

    スティーブ・ジョブズ
     だが、こうしたウォズニアック氏の動きに、ずっと着目していたのがスティーブ・ジョブズ氏だ。

     「彼は、古くからの友人であり、彼が16歳のときに、私の家にやってきて、子供たちが遊ぶように一緒にコンピュータで遊んだ。だが、ジョブズは、コンピュータのことはまったく知らなかった。しかし、ジョブズは、学生の頃から、20ドルをかけて作ったPCを40ドルにして売る才能を持っていた。そして、私はコンピュータをいじるのが大好きだった。在籍していたコンピュータクラブでインスピレーションを受けたら、それをかたちにしたいということだけを考えていた。Appleはそこから始まった」

     Appleにとって、最初に大きな収益を得た製品は、Apple Ⅱだった。

     「ジョブズは、たまには強引なところもあったが、マーケティングには長けていた。ビジネスの重要さは、エンジニアにはわからないが、そこをジョブズはよくわかっていた。エンジニアは、人々が求めているものを開発したり、いいものを作ったりすることに集中するが、ジョブズは、ビジネスには必ず利益が伴わないといけないことを理解していた。その姿勢はずっと同じで、iPhoneも技術的に優れていることはもちろん、エレガントで美しいデザインをしていたのはその証だ。エンジニアだけでは作れないものを作った。それは、ビジネスとして成功させるためにはなにが必要かということをしっかりと理解していたからだ」とする。

     ウォズニアック氏とジョブズ氏は、同じスティーブという名前でありながらも、やることは対極的だ。

     「私は、人と話すのが怖かった、研究室に籠もって、好きなことをできることがうれしかった。それが、Appleを創業した理由にもなっている。エンジニアとして、人々の生活を向上させることができればいいと考えており、それに集中した。だが、ジョブズは、世界中から注目を集める人になりたかった。これが彼のモチベーションになっていた」とする。

     ウォズニアック氏は、「Appleでは、多くのお金が入ってきたが、私は、金持ちにはなりたくなかった。お金のことはまったく興味がなく、よいものを作りたいということだけを考え続けた。根っからのエンジニアであった」とも語る。

     ウォズニアック氏は、Appleが株式公開をする際に、自らの所有していた株式の一部を社員に譲渡する仕組みを作ったエピソードも披露。これによって、多くの社員が、家を購入することができたり、子供を大学に通わせたりできるようになったという。お金に固執しない性格を物語るエピソードの1つだ。
    引用記事:https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1146756.html
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    総務省の発表した平成29年通信利用動向調査によると、日本におけるスマートフォンの保有状況は75%を越えている。しかしこれは、世界各国と比べると決して高い数値とは言えない。日本独自の発達を遂げたガラパゴス携帯、通称ガラケーを使い続けている層が一定数いるからだ。

    しかし、現在実用化に向けて開発が進められている5G回線のサービス開始にともない、多くのガラケーが通信を行っている3G回線が終了する可能性がある。そのとき、ガラケーユーザーはどう動くだろう。スマートフォンを購入するのか、それともガラケーにこだわるのか?

    先日MMD研究所では、ガラケーユーザー1,009名を対象に「2018年6月 フィーチャーフォン利用者の実態調査」を実施した。スマートフォンを取り巻く技術が目覚ましく発展している今だからこそ、ガラケーユーザーの実態を把握し、改めて日本におけるガラケーのニーズを洗い出すためだ。本コラムでは、その調査結果をもとにガラケーユーザーの実態を紐解いていく。ガラケーがなくなる日は、本当にやって来るのだろうか?

    (※通常MMD研究所では「フィーチャーフォン」という正式名称を用いているが、本コラムにおいては、より一般ユーザーに馴染みの深い「ガラケー」を用いることとする。)

    2018年現在 5人に1人がガラケーを持っている
    事前調査において、全国の15~69歳の男女15,018人にプライベートで利用している端末を聞いたところ、スマートフォンを利用していると回答したのは全体の77.9%、ガラケーを利用していると回答したのは19.9%だった。
    引用記事:https://zuuonline.com/archives/189231
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