高低差速報

意識高い系から意識低い系まで幅広く面白い話題をまとめてます!

    IT・PC・プログラミング


    1: 高低差速報
     IFA 2018の会場で、ソニーが「Signature」シリーズのイヤホンとして発表したのが「IER-Z1R」だ。コンセプトはコンサートホールの特等席で聞いているような“空気感の再現”。そして“音楽の楽しさの提供”を目指すハイエンドイヤホンだ。
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    ハイレゾ対応イヤホンであり、100kHzの高域までをカバーする。イヤホン構造は低音~低中高域を担当する12mmのダイナミック型ドライバー、高域用のBA型ドライバー、超高音域用の5mmダイナミック型ドライバーの3ウェイ構成。ハイブリッド式のイヤホンとしてもあまり例のない構成だ。

     3つのドライバーを、1つのインナーハウジングに取り付け、最適な位相で音が合わさる「リファインドフェイズ・ストラクチャー」構造を採用。ドライバユニット後方部の拡張音響空間に極細の音響管を接続する(サウンドスペースコントロール)で、周波数特性をコントロールする。これらはすべてソニーが新規開発したもので、実に豪華な構成で作られたモデルと言える。

    イヤホンのハウジングはジルコニウム合金製で、表面には高級時計等で用いられるペラーシュ加工が施された。組立工場も、ソニーのプロフェッショナル向け製品を手がける国内工場で生産される。欧州での販売価格は2200ユーロ(約28万3899円)だ。
    引用記事:http://ascii.jp/elem/000/001/734/1734446/

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    1: 高低差速報
    米アップルとアルファベット傘下グーグルが運営するアプリストアに対する反発が、にわかに勢いづいている。消費者とアプリをつなぐため両社が「税金」として徴収している額が高過ぎるとの不満が企業の間で増えている。

     最近では、オンライン動画配信サービスの米ネットフリックス、ビデオゲーム開発業者のエピックゲームズやバルブといった企業が、アプリストアを経由しない方策に出たり、ストア利用料金の高さについて苦情を述べたりしている。

     アプリストアに対する不満は今に始まったことではない。ただ今回は、苦情が多いだけでなく、新たなユーザー獲得方法や規制監督、競争圧力もあり、アップルとグーグルの大きなドル箱に発展したアプリストア事業が弱体化する恐れがある。

     マッコーリーのアナリスト、ベン・シャクター氏は「今回は、何かが沸々と煮え立っているような気がする」とし、「金額がなにしろ莫大(ばくだい)になっている。企業はとにかく、アップルとグーグルに何十億ドルも払いたくないのだ」と語った。

     シャクター氏は先週、現在のアプリストア利用料は持続不可能だと主張するリポートを共著した。アップルとグーグルは、アプリの定額課金およびアプリ内課金の30%を取り分としている。これは、アップルの「iPhone(アイフォーン)」と、グーグルのアプリストアが利用できる基本ソフト(OS)「アンドロイド」搭載スマートフォン(中国以外で使われる事実上全てのスマホ)に当てはまる。両社は2年ほど前、一部において取り分を15%に引き下げた。

     21日にはネットフリックスが、ユーザーがアプリを経由せずに加入できるよう、自社ウェブサイトに誘導する方法を試験的に実施していると明らかにした。
    引用記事:https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00486009
    20150224215934



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    1: 高低差速報
     アマゾンジャパンが、実店舗でのキャッシュレス決済サービスに参入する。同社が提供する「Amazonショッピングアプリ」(iOS/Android)を活用し、ユーザーがアプリ画面上に表示したQRコードを店舗側が専用のタブレット端末で読み取ることで支払いが完了する。8月29日から福岡市、東京都新宿区などにある数十の店舗で使える。
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     Amazonショッピングアプリの画面左上のメニューから「すべてを見る」をタップし、「Amazon Pay」を選択するとQRコードが表示される。会計時、このQRコードを店舗側がタブレット端末で読み取る仕組みだ。支払いは、Amazonアカウントに登録したクレジットカードで行われる。ユーザーにはメールで支払い完了の通知が届く他、Amazon Payのサイトでも決済情報を確認できる。

     表示するQRコードは、不正利用を防ぐために30秒ごとに更新される。支払金額は、店舗側がタブレット端末で入力するため、ユーザーが支払う際はアプリを起動してQRコードを提示するだけでいい。

     アマゾンジャパン Amazon Pay事業本部の井野川拓也本部長は「これまでAmazonのサービスはオンラインに偏っていたが、オフラインで買い物をする機会は多い。実店舗でも使えるAmazon Payを提供し、顧客とAmazonの接点を増やすことで、さまざまな場面でAmazonのサービスを利用できる機会を広げる」と話す。

    キャッシュレス決済が普及していない「中小店舗」を狙う
     日本国内では、既に楽天やLINE、NTTドコモなどがキャッシュレス決済サービスを展開し、メルカリやヤフーも参入を発表している。そうした中、Amazon Payが狙うのは、キャッシュレス決済の導入があまり進んでいない中小規模の店舗だ。

    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1808/29/news045.html

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     米Appleが約4年ぶりに「Mac mini」の新モデルを年内に発表すると、米Bloombergのマーク・ガーマン記者とデビー・ウー記者が8月20日(現地時間)、この件に詳しい情報筋の話として報じた。

     現行のMac miniが発売されたのは2014年10月。ティム・クックCEOは2017年10月、「まだ詳細を明かす時ではないが、Mac miniを今後、Appleの製品ラインアップの重要なパートにする計画だ」と語っていた。
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    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1808/21/news050.html

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    1: 高低差速報
    インターネットの登場で、「ネットでの買い物」が簡単にできるようになった。

    同じサイトの中で、食品でも服でも本でも、ありとあらゆる種類の商品を同じ画面で選択し、簡単な支払い方法で買い物ができる。

    これを究極まで高めたのがアマゾンだ。

    「お客さまがアマゾンのサイトひとつであらゆるものを買えたり、サービスを受けられたりできるようにする」

    創業以来、ジェフ・ベゾスはメディアなどを通じて、アマゾンという会社をこう繰り返し強調してきた。

    品揃えが大量で、安い。シンプルだが、それこそがアマゾンが強い理由である。

    それをどうやって可能にしているのか。その仕組みを取り上げたい。

    アマゾンは「地球上で最も豊富な品揃え」をスローガンに掲げる。これは、ジェフ・ベゾスがシアトルで起業し、オンラインの書籍販売を始めたころから変わらぬ目標だ。

    書籍の販売から始めたのは特にこだわりがあったからではない。本は誰が売ろうと品質に差が出ず、梱包や発送が難しくないからだ。

    しかし、アマゾンは今やDVDやゲーム機、靴や服から洗剤などの日用品、オフィスの事務用品や工具までを取り扱っている。

    先述のとおり、ネット(EC)では展開が難しいとされて、長らく空白地帯だった生鮮食品すらも取り扱い始めている。

    では、「地球上で最も豊富な品揃え」とは一体、どの程度の商品数なのだろうか。

    アマゾンは世界各国でビジネスを展開しているが、もちろん、最大のマーケットはお膝元のアメリカである。アメリカのマーケットリサーチ会社によると、16年5月時点におけるアメリカでのアマゾンの取扱商品数は1220万品目にもおよぶという。

    日本のアマゾンのサイトでも、生活や仕事に必要なものは大概手に入る。

    アマゾンでは、通常はネットでは買わないと思えるものさえ売られている。たとえば自動車だ。自動車用品ではない。自動車そのものもアマゾンは扱っているのだ。

    新車のみならず、中古車も購入可能だ。しかも、中古車の消耗部品はすべて新品に交換している。

    配送も、通常のアマゾンでの販売と同じく日本全国どこでも届けてくれる。返品も可能だ。車に対してすらも、ネットで消費者が買うという心理的な障壁を低くしている。

    また、価格体系の不透明なものまで売ることもある。僧侶を派遣する「お坊さん便」なども一時期話題になった。

    こういった品揃えは、「マーケットプレイス」という仕組みのおかげである。マーケットプレイスとは、アマゾン以外の外部事業者が出品できるサービスのことだ。簡単に言うと楽天市場のようなものだが、違うのは、画面上ではアマゾン直販の商品や他の出品者も全部同じフォーマットで買えるということだろう。

    消費者にとっては、売っているのがアマゾンなのか他の事業者なのかが特に気にせずに買える。このマーケットプレイスで扱う商品は、アマゾン直販の品数の30倍以上で、約3億5000品目にも上る。

    書籍、動画コンテンツ、ワイン、サービスを除外し、さらに商品バリエーションを含まず、ざっと見積もっただけで約3億5000品目以上になるのだ。

    これは2016年5月の試算なので今はさらに膨れあがっているだろう。「地球上で最も豊富な品揃え」の看板に偽りはなく、本当に何でも揃えて販売しているのだ。

    とにかく、マーケットプレイスによる信じられない品揃えに、かつてはアマゾンの脅威に晒された小売業者たちの戦略は「アマゾンといかに戦うか」から「アマゾンをいかに使うか」に変化してきている。

    ウォルマート・ストアーズやセブン&アイ・ホールディングスのような一部の超大手業者を除けばであるが。

    全世界でのアマゾンのサイトからの売買の内訳を見ると、マーケットプレイスに出品している事業者による商品出荷数は、全体の5割を超えた(2017年1-3月期)。

    つまり、アマゾンが自社で消費者に直売している量よりも、アマゾン以外の業者の商品の取り扱いの方が多くなったのだ。

    当たり前のことだが、マーケットプレイスに出品する外部業者が多ければ多いほど、品数は増える。

    ここで、読者の多くはなぜ外部業者がマーケットプレイスをこぞって活用するのか疑問に思うかもしれない。

    アマゾンには多くの消費者がアクセスするとはいえ、出品業者間の競争も激しい。それこそ楽天市場でもいいはずだ。
    引用記事:https://diamond.jp/articles/-/175929
    4a332f05ade4ac7bb3c46c472cb5eac84




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    1: 高低差速報
    2018年8月2日、Appleの企業価値は株価ベースで1兆ドル(約110兆円)を超えました。アメリカ初の「1兆ドル企業」となる偉業を成し遂げたAppleですが、1990年代半ばには倒産間近まで業績が落ち込んだことでも知られています。そんな苦境からAppleを救ったのが、一度は追い出されながらも経営陣に請われて舞い戻ってきた創業者のスティーブ・ジョブズ氏でした。その時にジョブズ氏が投げかけたある「問い」こそがAppleをよみがえらせ、さらにはアメリカ最大の企業にまで成長させた原動力であるとして、経済紙「Forbes」が紹介しています。

    Steve Jobs Asked One Profound Question That Took Apple From Near Bankruptcy To $1 Trillion
    https://www.forbes.com/sites/carminegallo/2018/08/05/steve-jobs-asked-one-profound-question-that-took-apple-from-near-bankruptcy-to-1-trillion/#15db1d9c9c2f

    Appleはスティーブ・ジョブズ氏とスティーブ・ウォズニアック氏らによって1977年に設立された企業ですが、その7年後の1985年にジョブズ氏は取締役会から事実上の「追放」処分を受けてAppleを去りました。「ジョブズ氏が社内を混乱させている」として経営陣が下した追放処分だったのですが、その後のAppleはさらに迷走状態に陥ることとなり、「あと90日で銀行の預金が底をつく」という状態に陥ることとなります。

    数々の買収交渉が不調に終わってきたAppleにジョブズ氏が舞い戻ってきたのが1997年のことでした。同年2月には非常勤顧問として復帰したジョブズ氏は、同年8月には暫定CEOの座に就くことになりました。その後、ジョブズ氏は強権的ともいわれる経営陣の一新などを行いつつ、半透明ボディが話題となった「iMac G3」を1998年に、そして2001年には携帯音楽プレーヤー業界に革命を起こした「iPod」を発売するなど、革新的な製品を世に送り出してきました。

    そんなジョブズ氏が1997年9月、CEO再就任から約8週間のタイミングでApple再建について語っていた内容が、以下のムービーで残されています。「Think different.」という有名なフレーズも紹介されるこのムービーの中でジョブズ氏は、NIKEやディズニー、コカ・コーラ、ソニーなど「ベスト中のベスト」のブランドの例を挙げながら、Appleが復活するためのヒントを語っています。
    https://www.youtube.com/watch?v=Oz1_tOXfSeM



    NIKEの例を挙げるジョブズ氏は、「NIKEは『靴』という一般消費財を売る会社だ。しかし、NIKEの製品を買う消費者は、そこに特別な感情があることを知っている。NIKEは『当社のエアソールはこんなに優れていて』や、『Reebokのシューズに比べて優れている点は』などといったマーケティングは行わない。替わりにNIKEは、一流のアスリートと、優れた競技に対してリスペクトを示している。それこそが、『NIKEとは誰であるか』『NIKEの役割は何か』を示すものとなっている」と語っています。

    この時ジョブズ氏は、Appleのモデルラインの70%を整理して、それまでの30%に絞り込むという施策を実行。それは、「モデルが多すぎる」ことで顧客が混乱をきたしているという分析によるものでした。その背景にある考え方としてジョブズ氏は、「Appleとは誰であるのか、この世界の中での立ち位置はどこにあるのか」という問いを挙げています。

    当時のAppleはIBM機、そしてWindows機との争いに負けじとプロセッサの性能競争や多モデル展開という戦略に追い込まれていました。しかし、Appleの強みはそこではないと判断したジョブズ氏は、Appleのコアバリューは「情熱を持つ人は世界を変えられる」ことだと示した上で、「Appleのコンピューターを使うことで、顧客の生活がどのように変化するのか、仕事がどのように変化するのか」を訴えることでブランド力を高め、前出のNIKEやソニーのようなトップブランドに返り咲くことを目指しました。

    引用記事;https://gigazine.net/news/20180811-steve-jobs-one-profound-question/

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    1: 高低差速報
     ソフトバンクグループは8月6日、2018年度第1四半期の決算を発表。売上高は前年同期比4%増の2兆2728億円、営業利益は前年同期比49%増の7150億円と、増収増益の決算となった。

    既存事業の売上を見ると、ソフトバンクやヤフーなどの国内事業が、米Sprintの売上減を支え、増収を記録。営業利益に関しては、前年度に発生したSprintの周波数ライセンス交換差益による一時益がなくなる一方で、英Armの子会社であるArm Technology(China)の持ち株の過半数を売却し、合弁会社としたことで一時益が発生しており、利益の伸びに貢献している。

     そして営業利益を大きく押し上げる要因となっているのが、ソフトバンク・ビジョン・ファンドの出資先企業の評価益が大きく伸びていること。具体的には、インドでEコマースを手がけるFlipkartの株式売却や、シェアオフィス事業を手がける米WeWorkの公正価値上昇などが、評価益を押し上げた要因になっているとのことだ。

    ソフトバンクグループ代表取締役社長の孫正義氏は、同日に実施された決算説明会で、ソフトバンク・ビジョン・ファンドに取り組む理由を改めて説明。「AIは人類史上最大の革命だと思っている」と話し、AI時代を制するための取り組みとして、持ち株比率20~40%による企業連合体を構築する「群戦略」を取るべく、ソフトバンク・ビジョン・ファンドを設立したと話す。

     同ファンドの投資先企業は、一見関連性がないように見えるが、実はAIを活用してそれぞれの分野の事業を再定義していると孫氏は説明。WeWorkや、7月にソフトバンクとの合弁で日本進出を発表した、タクシー配車事業を手がける滴滴出行、焦点距離が異なる多数のカメラを用いてあらゆる被写体を分析する「Light」など、出資先企業のAI活用事例を紹介してその重要性を訴えた。

    また孫氏は、英Armの事業に関しても、AIに関する新たな取り組みを打ち出した。Armがこれまで手がけてきたチップセット設計の事業に加え、新たにサービス関連の事業ユニットも設立したという。

     このユニットによる狙いはデータの活用である。Armが設計したチップセットが多数のIoT機器に採用されていることを生かして、今後それらのチップセットにデータを収集する機能を搭載し、それを分析・活用する仕組みをパートナー企業に提供していくとのこと。この事業のためにArmは8月3日に、米国でデータ分析を手がけるTreasure Dataを買収することを発表。同社のリソースを活用して収集したデータのマネジメントを実現していくとしている。

    引用記事;https://japan.cnet.com/article/35123651/

    sonmasayoshi






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