高低差速報

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    初代iPhoneは2007年に発売されたが、日本のネットワークに対応していなかったことから、日本で最初に発売されたiPhoneは2008年の「iPhone 3G」からとなる。当時、iPhoneは非常に画期的な携帯電話として大きな注目を集めていたことから、日本でもアップルストアや、当時iPhoneの独占販売権を獲得していたソフトバンクモバイル(現在のソフトバンク)のショップには、数百人から1000人を超す大行列ができ、大きな注目を集めることとなった。

    だが実は、その後iPhoneの販売は急速に落ち込んでしまったのだ。理由の1つは、当時iPhoneに強い興味や関心を示していたのが、ITやテクノロジーに興味がある30代以上の男性層であったため、市場が大きく広がらなかったこと。彼らがiPhoneを一通り入手したところで、iPhoneの販売がぱたりと止まってしまったわけだ。

    そしてもう1つは価格だ。当時のiPhoneは世界的に人気が高く、あまり値引き販売がなされていなかった。それゆえ多くの消費者の目には、実質価格が安いフィーチャーフォンと比べ、iPhoneは高額に映ってしまったことから、興味があっても手を出すことができなかったわけだ。

    そうした状況を大きく変えたのが、2009年にソフトバンクが打ち出した「iPhone for Everybody」キャンペーンである。このキャンペーンを適用すると、最も安価なモデルであればiPhoneを実質価格0円で購入できたことから、iPhoneに興味はあるけれど、価格面で手を出せなかった人達がiPhoneを購入するきっかけとなり、それがiPhoneの急速な販売拡大へとつながっていったのである。

    その後、iPhone効果でソフトバンクに加入者が大量に流出した他のキャリアが危機感を覚え、iPhoneの販売をするようになった。2011年にはauが「iPhone 4S」の販売を開始したことで、一社独占体制が崩れた。これを機としてソフトバンクモバイルとauによる激しいiPhoneの値引き販売合戦が起き、その影響をもろに受けたNTTドコモが、毎月番号ポータビリティで10万を超える顧客が流出するなど不振を極めることとなったのである。

    その結果、2013年にはNTTドコモが「iPhone 5s」「iPhone 5c」でiPhoneを取り扱うようになり、一層iPhoneを巡る競争が加速。高額であるはずのiPhoneが、キャリアの優遇措置によって一時はスマートフォンの中で最も安く買えるようになったことが、国内での圧倒的なiPhone人気へとつながっていったのである。
    https://news.mynavi.jp/article/mobile_business-17/
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    Net Applicationsから2017年11月のデスクトップOSシェアが発表された。10月から11月にかけてはほとんど変動が見られない結果となった。2017年11月はWindowsとMac OSがシェアを増やし、LinuxとChrome OSがシェアを減らした。

    バージョン別に見ると、Windows 7とWindows 10、Windows 8.1がシェアを増やし、Windows XPとWindows 8がシェアを減らしている。
    1 Windows 88.39% 88.00% ↑
    2 Mac OS 9.05% 8.59% ↑
    3 Linux 2.21% 2.68% ↓
    4 Chrome OS 0.29% 0.32% ↓
    5 BSD 0.04% 0.01% ↑
    6 Unknown 0.03% 0.39% ↓
    順位 プロダクト 今月のシェア 先月のシェア 推移
    1 Windows 7 43.12% 43.05% ↑
    2 Windows 10 31.95% 29.86% ↑
    3 Windows 8.1 5.97% 5.78% ↑
    4 Windows XP 5.73% 7.64% ↓
    5 Mac OS X 10.12 3.87% 4.66% ↓
    6 Mac OS X 10.13 2.18% 0.97% ↑
    7 Linux 1.64% 1.85% ↓
    8 Mac OS X 10.11 1.51% 1.50% ↑
    9 Windows 8 1.20% 1.26% ↓
    10 Mac OS X 10.10 0.97% 0.91% ↑
    引用記事:https://news.mynavi.jp/article/20171206-551705/



    MACBOOKPRO

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    http://iphone-mania.jp/news-150855/

    世界のパーソナルコンピュータ(PC)市場におけるMacの12月のシェアが、5年連続で下落していることが明らかになりました。
    12月のシェアは6.1%
    Web解析のNet Applicationsによると、2016年12月の、PC向けOS市場におけるAppleのデスクトップおよび
    ノートブック向けOS(以前はOS X、現在はmacOS)のシェアは6.1%でした。ここ最近でシェアのピークだった9.6%からはもちろん、
    前年同月の7%からも下がっています。
    Net Applicationsは、同社のクライアントのWebサイトを閲覧したブラウザをカウントすることによる、ユーザーシェアをベースにOSシェアを推測しています。




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    ◆焼き鳥論争 串から肉を外すと本当に味は変わるのか

    ある焼き鳥店店主がブログで「串から外してシェア」は凄く悲しい、
    串から食べるほうが美味しいのだから、外さずに食べてほしいと訴えた。

    この内容が反響を呼び、ネット上では串から食べる派と串外し容認派に分かれ、論争が続いている。
    もっとも、焼き鳥の食べ方の常識は昔とは様変わりした面がある。

    『やきとりと日本人 屋台から星付きまで』の著者、土田美登世氏が解説する。

    「昔は串のままでかじりつくのが当たり前でしたが、平成に入り“オヤジギャル”が、
    サラリーマンの聖地だった赤ちょうちんの居酒屋や、焼き鳥屋に出没するようになり、
    焼き鳥を串から外す文化が生まれました。

    店側もそうした客層の変化を受けて、大正10年創業の老舗焼き鳥店『京橋伊勢廣』(東京都中央区)さんが、
    焼き鳥を串から外すための専用フォーク『チキナー』を開発したほどです」

    では、ブログを書いた焼き鳥屋店主が主張するように、串を外す、外さないで味は変わるのだろうか。

    土田氏は「味は変わる」と言う。

    「“串から外すと冷めやすいし、閉じこめた肉汁がこぼれてしまう”と嘆く料理人が多く、私もその意見に賛成です。
    でも、何より気分の問題。片手で食べるために串があり、わざわざ外して箸で食べる意味もわかりません。
    “肉を頬張る”という行為には高揚感がつきものですが、それを満たすのが串付きの焼き鳥なんです」

    ただし、土田氏はこう付け足す。

    「美味しく味わう前にこんな論争の方が過熱していては、焼き鳥が嘆いている気がしますけどね」

    見た目を気にするか、味を重視するか…

    (▼続きは以下のURLでご覧下さい)

    ※週刊ポスト2016年12月23日号
    http://www.news-postseven.com/archives/20161214_474946.html





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    「世界のスマートフォン市場で利益を独占しているのは、米アップルである」というのは、今や不文律となっている。
    米調査会社Strategy Analyticsが11月22日に発表した第3四半期(7~9月)の世界におけるスマートフォン営業利益調査で、アップルの営業利益が全体の91%を占め、
    過去最高を記録した4年前の調査(2012年第1四半期)では7割強のシェアであったことを考えれば、アップルの一人勝ちがより鮮明になったといえよう。
    アップルのビジネスモデルは、小売価格をハイエンドに設定し、部材や製造コストを徹底して圧縮することで、利幅を広げるモデルである。

    『アップル、アマゾン、グーグルのイノベーション戦略』(雨宮寛二/エヌティティ出版)

    アップルは携帯電話会社に販売台数をコミットさせることで在庫を厳格に管理し、規模の経済により限界費用を下げることに余念がない。
    世界全体での営業利益94億ドルに対し、アップルが85億ドルの営業利益を叩き出しているのも容易に理解できよう。
    他方今回の調査で、2位から4位を占めたのは中国企業のファーウェイ、ヴィーヴォ、OPPOで、どの企業も2%強とほぼ同程度の営業利益を出している。

    これらの端末メーカーは、アップルとは逆にローエンドモデルで市場を席巻している企業で、低価格を武器に中国市場を基盤にして東南アジアの国々でもシェアを伸ばしている。
    このように、世界のスマホ市場で営業利益を出しているメーカーは、ハイエンドとローエンドで二極化しているのが実態である。
    こうした二極化の背景で、その中間に位置する端末メーカー群が両者の板挟みとなり、営業利益を出せていないのもまた事実である。
    たとえば、韓国サムスンは、4年前の調査ではアップルに次ぐ2位に位置し2割強の営業利益を出していたが、今回の調査では圏外となっている。
    ギャラクシーノート7の発火事件の影響を差し引いてもサムスンの競争力が低下した感は否めない。
    急がれる収益モデルの確立

    中間に位置する端末メーカーの多くは、スマホのOSに米グーグルのアンドロイドを採用していることから、他社との差別化を図るのは容易ではないため、価格競争に陥りがちである。
    iPhoneの平均販売価格が600ドル強であるのに対して、アンドロイドスマホが200ドル弱であることを考えれば、その差は歴然である。

    アップルや中国メーカーのように端末販売で利益を出すという収益モデルが確立できなければ、別の戦略モデルを考えるよりほかに手立てはない。
    実際サムスンのように従来、端末販売で利益を出すとともに、競合企業に部材を供給して利益を上げるという2つの収益モデルを採ってきた企業もある。
    今後はiPhoneの粗利益率が減少するという見方を示しているアナリストもいる。
    市場のニーズと技術の進歩の狭間で、アップルがうまくバランスを取っていけるかどうかが鍵を握ることになろう。

    http://biz-journal.jp/2016/12/post_17370.html
    2016.12.05




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