高低差速報

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    世の中





    1: 高低差速報
    「有名大学でなければ、大学に進んでも意味がない」「いまは学歴より『手に職』が重要だ」。よくそういわれるが、いずれの認識も間違っている。有名大学でなくても、成績が優秀でなくても、大学で勉強した人ほど所得は増えているからだ。では、なぜこうした誤解が拡がっているのか。東京大学の濱中淳子教授が考察する――。

    文系学部は本当に要らないのか
    2015年6月8日、文部科学省は全国の国立大学法人に対し、教員養成系学部や人文社会科学系学部の廃止や組織改編を求める通知を出した。社会的要請を踏まえた改革を促したいという意図からのものだったというが、「廃止」という言葉のインパクトが強すぎた。通知が出されてからというもの、「文系不要論」に物申す有識者たちの声がマスコミや出版界などで取り上げられるようになる。

    たとえば、東京大学副学長だった吉見俊哉氏は、著書『「文系学部廃止」の衝撃』(集英社新書、2016年)のなかで、「文系の知は、既存の価値や目的の限界を見定め、批判・反省していくことにより新しい価値を創造することができる知」(110ページ)だと指摘する。そのうえで「そこには(理系に特徴的な手段的有用性ではなく)価値創造的な次元があり、それは長期的に『役に立つ』知」(同ページ)だという。なるほど、価値多元性が重視される昨今である。有識者の目からすれば、文系学部の意義はますます高まっているといえるかもしれない。

    とはいえ、一般社会の感覚は、むしろ文部科学省の通告に近かったのではないか。吉見氏自身、同書のなかで、文系軽視の姿勢は戦中・戦後から続くものだったと述べている。「先進諸国に対抗するためには技術革新に寄与する理系を拡充したほうが良い」「理系は儲かるが、文系は儲からない」「必要ないとまでは言わないが、実際のところどれほど役に立つのかわからないのが文系だ」――中央官庁といえども、独り善がりの政策を提示することはできない。今回の通告は、私たちがおぼろげに抱いていた感覚と文部科学省の判断がリンクしたからこそ、形になってあらわれたものだったように見受けられる。

    では、こうした文系不要論に対して、データは何を教えてくれるのか。ひとつの検証結果を紹介しよう。

    「ガリ勉」ほど卒業後の所得がマイナス
    まず、図1をみてもらいたい。これは、理系(工学系)と文系(経済学系)それぞれの分析結果をイメージ化したものである。「大卒時知識能力→現在知識能力→所得」と続くプラスの関係が、学び習慣仮説の強調する経路(パス)になるが、第1の点として注目したいのは、「大卒時知識能力」と「所得」のあいだにひかれているパスだ。経済学系にはマイナス効果が認められ、すなわち、大学時代に学習を積んだ者ほど、低く評価されてしまうことを意味している。総体的にみれば、それ以上に強い学び習慣のプラス効果ゆえに、大学での学習に意味はあるという結論が導かれる。けれども同時に、就職してからなんらかの理由で学習をやめた者にとっては、マイナスの効果だけが残る。「大学時代の余計な知識は邪魔だ」と言われかねないのが、経済学系の世界なのである。
    no title


    次いで第2に指摘しておきたいのが、キャリア段階による効果の違いについてである。図2は、図1と同様の分析をキャリア段階別に行った結果だが、「大卒時知識能力→所得」のマイナス効果が、シニア期ではみられなくなっている。加えて、「大卒時知識能力→現在知識能力」とのあいだのパス、「現在知識能力→所得」のあいだのパスが、経済学系では強化されるという結果も抽出された。
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    いずれにしても、文系の効果は、時間が経つとともにゆっくりとあらわれる。学問として長期的視野からの評価が必要であるのみならず、個人のキャリアのなかでもそれなりのスパンのなかで意義を考えなければならないのが文系なのだ。
    http://president.jp/articles/-/22243?page=3

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    1高低差速報
    http://newsphere.jp/business/20170316-3/



     毎日出社をして人生の多くの時間を過ごす職場環境は、仕事のモチベーションや生産性に関わる大切な要素だ。
    しかし、どれだけの人が自分の職場環境を気に入っているのだろうか。オフィス家具メーカーの米スチールケース社は、
    従業員エンゲージメントと職場環境の相関関係について世界20ヶ国(14,903人、
    従業員数100人以上の企業)のワーカーを対象に調査し、「世界のエンゲージメントと職場環境実態」というレポートを公開した。
    従業員エンゲージメントとは、従業員が企業の目標達成に向けて、
    自発的に自らの力を発揮し貢献しようとすること。それによって従業員も成長するという考え方を指している。

     調査の結果、日本は従業員エンゲージメントと職場環境満足度がそれぞれ最低であり、
    日本人はどの国よりも職場環境に不満があり、会社へのエンゲージメントが低いことがわかったという。
    ワーカーの居住国やその文化的背景、期待度が、エンゲージメントレベルや職場環境への満足度に大きく影響しているようで、
    エンゲージメントは新興国ほど高くなり、先進国は低くなりがちだ。
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