高低差速報

意識高い系から意識低い系まで幅広く面白い話題をまとめてます!

    起業


    1: 高低差速報
    ■消費者から信頼されている30企業

    30位(2017年順位 32位) Pirelli(イタリア)  72.2
    29位(35位) パナソニック(日本) 72.6
    28位(36位) HP(米国) 72.9
    27位(34位) トヨタ(日本) 73.1
    24位(70位) Samsung (韓国) 73.3
    24位(22位) 3M(米国) 73.3
    24位(40位) Netflix(米国) 73.3
    23位(18位) Amazon(米国) 73.5
    22位(28位) Giorgio Armani(イタリア) 73.5
    21位(26位) VISA(米国) 73.6

    20位(30位) ブリヂストン(日本) 73.7
    19位(21位) Philips(オランダ) 73.8
    16位(17位) Ferrero(イタリア) 74.0
    16位(9位) Rolls-Royce(ドイツ) 74.0
    16位(29位) Good Year(米国) 74.0
    15位(8位) Intel(米国) 74.3
    14位(14位) Levi Strauss(米国) 74.4
    13位(16位) 任天堂(日本) 74.5
    12位(15位) NIKE(米国)75.0
    11位(13位) Michelin(フランス) 75.7

    10位(11位) Microsoft(米国) 75.8
    9位(12位) BMW Group (ドイツ) 76.1
    8位(6位) Bosch (ドイツ) 76.4
    7位(10位) Adidas(米国) 76.6
    6位(7位) ソニー(日本) 77.3
    4位(3位) Walt Disney Company(米国) 77.4
    4位(4位) キヤノンCanon(日本) 77.4
    3位(5位) Google(米国) 77.7
    2位(2位) LEGO(米国) 77.9
    1位(1位) Rolex(スイス) 79.3

    引用記事:https://gunosy.com/articles/a4NXj

    rolex_img



    関連記事


    1: 高低差速報
    アメリカ製造業軍
    アップル、ジョンソン&ジョンソン、P&G
    GE、ファイザー、コカ・コーラ、フィリップモリス
    インテル、ダウデュポン、ペプシコ
    アムジェン、3M、メドトロニック
    アブビー、メルク、クアルコム
    ボーイング、クラフトハインツ
    シスコシステムズ、ギリアドサイエンシズ
    ブリストルマイヤーズスクイブ、セルジーン
    ユナイテッドテクノロジーズ、ハネウェル
    イーライリリー、ナイキ

    f6ff9_103_d318ea3d65f546b10cfe2e0d036402b4



    関連記事


    1: 高低差速報

    ジョブズのやっていることは、実はパクリだったりする。パクリの後のアレンジにおいてとてつもない天才性を発揮しますが、どんな人の話を聞いても、本を読んでも、発想そのものはジョブズの中から出てきてはいません。

    ジョブズを神格化するのはよいとしても、彼を偉大なクリエーターとして捉えるのは、文脈からして間違っています。
    引用記事:http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53863?page=3



    Gc9PA2dda6

    関連記事


    1: 高低差速報
    経済成長を刺激する革新的企業が大量に生まれなければ、日本は増え続ける高齢者を養っていけない。だが、まさに少子高齢化が、起業の障害になっている。具体的には、係長や課長といった管理職を経験したことのある28~43歳の若者が減っているのである。低成長のせいで企業も管理職となるチャンスを若者に十分提供できておらず、起業家予備軍が減少してきている。

    1990年代の生産年齢(15~64歳)人口は、65歳以上の高齢者1人に対して5人だった。それが、今や2人まで減少している。その数は、20年後には1.4人へと減少する見通しだ。つまり、現役世代1人当たりのGDP(国内総生産)が増えないかぎり、高齢者を支えるのに十分な所得や税収を生み出すのは難しい。

    どの先進国にも当てはまることだが、生産性を伸ばすカギは、生産性の高い新事業を育むことだ。

    米国では、過去20年間で35万社を超す会社が新たに生まれ、設立当初は10人程度だったとみられる平均従業員数は70人に増加した。2000万人の雇用を創り出した計算だ。日本ではすさまじく大量の中小企業が生まれているが、そのほとんどが成長することなく中小企業にとどまっている。

    米スタンフォード大学のエドワード・ラジア教授らによれば、年齢の中央値が37歳より低い国は、同中央値が41歳以上の国と比べ、すべての年齢層において起業する人の割合が高い。高度成長期にあった頃、日本の中央値は24歳だった。今では46歳である。

    1976年には、大企業係長の32%が35歳以下だったが、その割合は1994年までに16%へ低下。1976年に36%だった40歳以上の係長は、1994年までに60%へ増加した。

    高齢化は、日本の起業を大きく変えた。1979年には、24%の会社が30歳以下によって設立されていたが、その割合は2012年までに12%へと半減。60歳以上によって設立された企業の割合は1979年には7%にすぎなかったが、2012年までに37%へ上昇している。

    高齢者が設立した会社が成長企業であることは、ほとんどない。むしろ、少ない年金では生きていけないと、小さなサービス業を始めているのである。これでは、日本の成長率は上がらない。
    http://toyokeizai.net/articles/-/179774
    1396351661PvziGqFqelk7NXVJ_post




    関連記事


    1: 高低差速報
    ロケット開発、自律走行車、大都市の地下を進むトンネル…と、さまざまなプロジェクトを恐るべきスピードで実現していく男、イーロン・マスク。彼の事業とほかの企業の取り組みを比較した結果、彼が通常の「8倍の速度」でプロジェクトを進めていることが明らかになった。

    犬にとっての1年は、人にとっての7年に相当することをご存知だろうか? ふわふわした毛に覆われたあなたの友人は、人生のすべてを短い期間に凝縮しているのだ。

    考えてみれば、次々と起業や発明を繰り出すイーロン・マスクは、ある意味でそんな生き方を体現しているように思える。テスラ、スペースX、そしてボーリング・カンパニーを率いる彼は、何事もたいていの人が可能だと考えるより、もっとスピーディーに実現されるべきだと信じているようだ。マスクの世界では“締め切り”が通常より短いので、3カ月なら十分な開発期間となる。では2020年は? 遥か遠い未来だ。

    「1イーロン年」と、地球が太陽を1周する時間が等しくないのは明らかだ。そこでわれわれは、彼が目標として設定した期日や納品実績、そして未来予測を基に「1イーロン年」の長さを算出してみた。すると、彼の1年は彼以外の世界にとっての約8年に等しいことが明らかになった。以下、過去に彼が成し遂げたことを振り返ってみよう。

    ロケットをつくる
    2002年にマスクは、ロシアからロケットを買うのはコストがかかりすぎると判断し、自分でつくるべく「スペースX」の立ち上げを決心した。08年に彼の「ファルコン1」は、民間資本で初めて軌道に到達したロケットとなった。

    2000年にアマゾンのジェフ・ベゾスも、民間宇宙開発ヴェンチャー企業、ブルー・オリジンを設立している。ブルー・オリジンは、ロケットの軟着陸を実証できたものの、宇宙に届きやすい高度まで到達しているに過ぎない。実際に軌道へ乗りそうな同社のロケット「New Glenn」は、2020年までの打ち上げが予定されている。

    これは6年対20年であり、1対3.33の時間比となる。

    自律走行車をつくる
    フォードは、完全な自律走行車を2021年までに市販するという。Uberとボルボも、同じくらいの期間を想定している。一方でマスクによれば、テスラは17年末までに全米を自動運転で走れる予定だという。

    1年対4年、時間比1対4。

    ロサンゼルスからサンフランシスコまでの移動
    カリフォルニア州の高速鉄道プロジェクトが実現すると、サンフランシスコからロサンゼルスまで最高時速220マイル(時速約354km)で3時間もかからず移動できるようになるという。一方、マスクはハイパーループの構想を打ち出した。真空に近いチューブのなかを時速700マイル(時速約1127km)前後で走り、30分で移動するというものだ。現段階ではどちらも等しく現実的でない。

    30分対180分、時間比1対6。

    手の届く電気自動車を販売する
    「自動車会社を立ち上げること自体愚かなことかもしれないわけですから、電気自動車会社なんて愚の骨頂です」と2016年に発表されたマスタープラン(パート2)のなかでマスクはそう述べている。それでも彼は止まらなかった。しかも、マスクの常軌を逸した目標設定は他社をも動かしてしまうのだ。シボレーはボルトEVのコンセプトカーを15年1月にデトロイトオートショーで披露し、16年12月までに販売へこぎつけた。これはすごいことである。

    テスラのモデル3は、2016年3月に初公開され、生産は17年7月に開始される予定だ。最初の生産品はまず従業員たちのもとへ行くことになってはいるが(もちろんどちらの車も公開のだいぶ前から開発に取りかかっていたであろうが、それでもすごい)

    16カ月対24カ月、時間比1対1.5。
    以下ソース
    http://wired.jp/2017/06/26/tesla-time/





    P9080240_588x



    関連記事


    1高低差速報
    http://diamond.jp/articles/-/112952?page=3

    全文はサイトで

    中村 2つあります。まず、日本は失敗に非寛容的です。板東社長は潰れそうだった子会社を任され、
    グループ屈指の企業に育てた人だから分かってもらえると思いますが、「失敗してはいけない」という意識が強いと、人はチャレンジしなくなりますよね。
    シリコンバレーでも、ベンチャーの成功率なんて1割程度、9割は失敗に終わって当然なのです。
    でも、アメリカの場合、会社がうまくいかなくてもお金が入ってくるんですよ。

    板東 どういう仕組みなんですか?

    中村 創業者がベンチャーキャピタルから30億円出資してもらい、4~5年経ってもうまくいかないとしましょう。しかしその間も報酬はもらえるし
    、企業に売却価値があれば、売って、お金も入ってきます。だからアメリカの大学の工学部教授はほとんどがベンチャーをやっていて、
    失敗するたびに豪邸を建てる(笑)。ところが日本は、金融機関に「30億円いります」と言ったら「おまえの資産1000万円しかないがな。
    親戚の資産も全部担保にせい」と言われ、失敗したら自殺ものです。これでは企業が育つわけがありません。
     2つめは、英語を学び、世界を知ってほしい、ということ。『ひかりTV』でユーロニュースを見て勉強した方がいいですよ(笑)。

    板東 なぜですか?

    中村 過去、日本人は世界相手に素晴らしい製品を作り、主に国内市場を相手に商売してきました。
    しかし最近はコピーされるまでの速度がはやい。以前なら海外の企業が10年ほどかけてコピーしていたものが、
    今は数か月で同じものがつくれます。半導体も、テレビも、携帯電話も、日本企業が日本人相手に商売をしているうちに、
    真似をされ、海外の市場を全部取られてしまったのです。

    板東 しかも、日本はある程度の人口があるから、いったんは日本人向けに売ればビジネスが成立してしまうんですよね。
    人口500万人くらいの小国であれば、自国民のみを相手にしよう、という発想自体が生まれないかもしれません。



    top
     
    関連記事


    このページのトップヘ