高低差速報

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    遺伝


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    <アイスランドの研究チームが、「より多くの時間を教育に費やす傾向にある遺伝子群が1910年から1975年までに減少している」という研究結果を発表した>

     科学技術の進歩や文明の発展によって、人類の生活は、より便利で豊かになってきた。それゆえ、ともすると「現代人は、昔に比べて優れた能力を持っている」と思いがちだが、果たして実際はどうなのだろうか。

     アイスランドの首都レイキャビクでゲノム(DNAのすべての遺伝情報)の収集・分析を行うdeCODE社の研究チームは、2017年1月、「アイスランドにおいて、より多くの時間を教育に費やす傾向にある遺伝子群が、1910年から1975年までに減少している」との研究結果を、学術雑誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」の電子版 で発表した。

     この研究では、1910年から1990年までに生まれたアイスランド人12万9,808名を対象にゲノムを分析。その結果、「学歴の高い人は、平均に比べて子どもが少ない」ことが明らかになった。教育を受ける期間が長くなることで、子どもを持つ時期が遅れることが原因のひとつとして挙げられており、この傾向は、男性よりも女性により強く見受けられる。

     この研究結果について、研究チームは「学歴の高い人ほど子どもが少ないため、アイスランド人が持つ遺伝子の総体、すなわち"遺伝子プール"への寄与が小さく、その結果、より多くの時間を教育に費やす傾向にある遺伝子群が希少となっている」と考察。この現象は、人類の進化をとめる"負の自然選択"とも考えられ、長期間にわたって継続すると、その影響は人類にとって深刻なものとなるおそれがあるという。

     しかしながら、このような遺伝子群のみが、ヒトの教育レベルに影響を及ぼすわけではない。この研究結果によると、知能指数(IQ)の低下は10年で約0.04ポイントにとどまっており、遺伝子群のみが教育レベルに影響を与えるケースに比べて、その低下の幅は小さくなっている。

     仮に、この研究結果の示した傾向がアイスランドに限ったものではないとすれば、人類の叡智や豊かな文明などを次世代に確実に引き継ぐため、社会的環境など、個々人が先天的に持つ遺伝子群以外の要素を、人為的に制御する必要があるだろう。とりわけ、教育システムの拡充は不可欠。教育機会の開放とその質の改善によって、遺伝子レベルで"負の自然選択"がなされようとも、社会全体の教育レベルを向上させ続けることができるかもしれない。


    http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/01/post-6803.php
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    メリル・ストリープvs.ドナルド・トランプ

    1月10日、ゴールデン・グローブ賞の授賞式で、女優のメリル・ストリープがドナルド・トランプ次期大統領を批判し、それにまたトランプがツイッターで応酬した、という一件が話題になっている。
    ストリープはトランプの人種差別的な言動が許せなかったようだが、一方でそうした「政治的正しさ」を押し付けるような姿勢への反発が、実はトランプ人気の要因の一つである、ということはよく指摘されているところだ。

    1960年代まで公然と差別が制度化されており、そして今でもたびたび警官や市民による人種差別的な犯罪が発生している米国において、
    人種差別というタブーに通じるような言説は厳しい批判にさらされることが多い。

    ところが、興味深いのは、世界の科学者たちはこうした人種にまつわるタブーを怖れず、果敢に研究を進めている点である。
    世の中の様々なタブーに関係した「不都合な真実」について言及し、40万部を突破したベストセラー『言ってはいけない 残酷すぎる真実』(橘玲・著)では、
    欧米の研究者による「人種と知能」についての研究を紹介している。
    以下、同書をもとに、人種と知能の知られざる関係性を見てみよう。

    白人は黒人よりも賢い?

    1969年、アメリカの教育心理学者アーサー・ジェンセンがある論文を発表した。

    ジェンセンは知能を記憶力(レベルI)と概念理解(レベルII)に分け、レベルIの知能はすべての人種に共有されているが、
    レベルIIの知能は白人とアジア系が、黒人やメキシコ系(ヒスパニック)に比べて高いことを示した。

    この論文の結果は、猛烈な反発を喰らうこととなる。
    というのも、この5年前に黒人差別を禁じる公民権法を成立させたアメリカでは、貧困家庭の幼児に教育支援をするプログラムを進め、巨額を投じていた。

    ところが、必ずしも貧困家庭の幼児への教育は期待ほどの効果を上げていなかった。
    そこへきて、「人種と知能の関連」を発表したため、「黒人の子どもは遺伝的に知能が低いから幼児教育に意味がない」という主張に受け止められ、
    ジェンセンの研究は全米に憤激の嵐を巻き起こしたのだ。

    彼の大学にはデモ隊が押し寄せ、暗殺されかねないほどの非難を受けてしまう。

    もっとも、ジェンセンは差別をしたいがためにこのような研究をしたわけではないし、白人の人種的優位性を示したかったわけではない。

    彼は「同じような環境に置けば、白人も黒人もアジア人もみな同じような能力、知能を獲得する」という一見、
    正しそうな、そして当時のリベラルが信じ込んでいた「常識」を疑ってみたにすぎない。

    彼は白人と黒人のIQだけではなく、アジア系アメリカ人のIQも研究しているのだ。
    その結果、アジア系アメリカ人のIQは白人よりも高いことを指摘している。
    白人こそ最も優秀な人種であると考えている人たち(トランプ支持層にいるようにも見える)には、これもまた、不都合で残酷すぎる真実かもしれない。

    http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170113-00516698-shincho-soci
    デイリー新潮 1/13(金) 12:38配信




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    L25世代が結婚を考える時お互いの経済力は気になるもの。自分たちの生活の安定が叶うかもポイントですが、将来子どもが生まれた時に「良い教育を受けさせたい」と思うと、相手にある程度の年収を求めるか、自分が仕事を続けるか…悩んでしまうのは致し方ないことかもしれません。

    現に、親の年収と子どもの学力に相関関係があるとする調査もあるようです。お茶の水女子大学「平成25年度全国学力・学習状況調査」の「世帯収入(税込年収)と学力の関係」によると、たとえば小6国語Bの学力テストの結果をみても、親の年収300万円から400万円の場合は45点であるのに対して、800万円から900万円は57.6点と大きく開きがある結果に。必ずしも直線的に比例はしないものの、「概ね世帯収入が高いほど子どもの学力が高い傾向が見られる」と報告されています。
    【以下略】

    (R25編集部)

    http://www.news-postseven.com/archives/20161119_468289.html





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    ◆驚きの新説「頭の良さは母親からしか遺伝しない」は本当なのか

    “IQ(知能指数)の高さは、母親の能力次第で、父親は関係ない”、そんな衝撃学説に、いちはやく反応したのが母親たちだった。
    はたしてこの学説について遺伝の専門家たちは、どう考えているのか?
    同志社大学生命医科学部医生命システム学科の石浦章一教授はこう話す。
     
    「確かに特定の病気については、母親由来の遺伝で発病するものがあります。これは父親由来では発病しないんです。
    しかし、そういう病気以外で、知能に関して父親の遺伝子がオフになる(伝わらない)という説は、私は聞いたことがありません」
     
    石浦教授によれば、人間は2万個くらいの遺伝子を持っていて、そのうちの半分の約1万個の遺伝子の組み合わせで頭脳の賢さが決まっているのだそうだ。
    ほかにも重要なのが子供の脳が形成される幼児期だという。
     
    「子供の“頭のよさ”は、遺伝といった先天的な要素よりも、教育や環境などの後天的な要素が大きいと見られているのです。
    子供の脳の神経細胞がもっとも発達するのは1歳から2歳にかけてです。
    このときに脳神経が爆発的に発達し、その後、数年かけて余計なものを整理し、10歳くらいで神経細胞は必要な数まで下がり安定します。
    1~2歳のときの神経細胞を増やすことが重要なので、そのためには、この時期に十分な栄養をもらっている必要があります。
    さらにその後は、脳神経のつながりを形成するための知的な刺激を受けることが重要になります」
     
    知能の発達には後天的な影響が大きく、乳幼児期に十分な栄養を与えられているかどうか、そしてそのころの親とのスキンシップやアイコンタクト、会話などが大切。
    5歳あたりから10歳くらいまでは多様な経験をさせること、本の読み聞かせや、虫取りなどの自然体験、博物館めぐりなどを通して親子でのコミュニケーションをとるようにするのがいいという。

    (▼続きはリンク先の記事ソースでご覧ください)

    女性自身 2016年10月26日06:00
    http://jisin.jp/serial/life/kurashi/26123






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    「文芸春秋」(10月号)に掲載された記事、「言ってはいけない格差の真実」を巡って議論が起きている。
    筆者は作家の橘玲氏。「知識社会においては、経済格差は知能の格差だ」と主張している。
    記事は、雇用対策や貧困など全8つの項目にわたっているが、ネットで物議を醸しているのが「知能は遺伝する」という点だ。

    橘氏は記事で、自身の著作『言ってはいけない残酷すぎる真実』(新潮新書)から引用し、

    「知能の遺伝率はきわだって高く、論理的推論能力は68%、一般知能(IQ)は77%。知能は7~8割は遺伝するといえる」
    と説明。近年では成長とともに遺伝の影響が変化することがわかってきており、IQの面では幼児期から思春期にかけ、
    成長に従って遺伝の影響が強くなっていくという。そのため、小さい頃に教育を施しても、
    「ヘッドスタートによる学力の向上は一時的なもの」であり、思春期のころには教育投資の効果はほとんどなくなってしまう、とする。

    こうした根拠から橘氏は、日本の教育政策の効果に疑問の呈する。
    「ミャンマーやカンボジアのような新興国で、これまで教育の恩恵を受けたことがない子どもたちに
    初等・中等教育を提供することに大きな価値があるが、日本やアメリカのような先進国で、
    ばらまき的な教育投資を続けることがどれほどの政策効果を持つかは疑わしい」

    (続きはサイトで)
    https://news.careerconnection.jp/?p=27400







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    参照記事 : http://2ch.sc/



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    1:
    http://biz-journal.jp/2016/04/post_14841.html
    明治期に欧米に次ぐ早さで教育制度を整備し、戦後は小中学校の義務教育化を図るなど、
    公教育に力を入れてきた日本。しかし、近年、親の収入などによる格差が子供の教育や学力にも反映される「教育格差」
    が大きな問題になっている。
     なぜ、親の収入が子供の学力を左右してしまうのだろうか。子供の貧困問題や教育格差の解決を目指して、
    貧困家庭の子供たちに塾や習い事で利用できる学校外教育バウチャーを提供する事業を展開している
    公益社団法人「チャンス・フォー・チルドレン」の代表理事を務める今井悠介氏に話を聞いた。

    親の経済力と子供の学力は比例する?
     教育格差が歴然と現れるのは、主に大学進学時だ。2015年に日本労働組合総連合会が行った「大学生・院生の保護者
    教育費負担に関する調査」によると、3人に1人が「金銭的負担がネックになり子供の進学希望を、
    十分に叶えてあげられなかった」と回答している。
     この回答率は、世帯年収が下がるにつれて高くなり、500万~600万円未満で50.6%、200万~400万円未満の世帯では61.6%におよぶ。
     また、「子供を大学で学ばせるための費用は高いと思う」という質問には90.3%が「そう思う」と回答している。
    親の経済力によって大学進学率に差がつく理由について、今井氏は「問題なのは、公的な教育投資が少ないことです」と語る。
    「日本はOECD(経済協力開発機構)加盟国の中でも、GDPに占める公的な教育費の割合が最低ランクで、
    国や社会が教育費用を負担しない分は家庭からの私費で賄われています。
    そのため、所得格差が教育格差に直結しやすいのです。日本の学力は世界的に見ても高水準ですが、
    それは国民が多大な私費負担をしているからだといえます」(今井氏)
     私費負担する教育費の中でも、学習塾や民間の教育産業など、学校外教育費の割合は高い。
    矢野経済研究所の「教育産業市場に関する調査結果2014」によると、05年度以降の10年間、
    教育産業の市場規模は9000億~9600億円で推移している。
     一方、同じ10年間に10~14歳の人口は約603万人から約571万人となり、15~19歳も約659万人から約600万人に減少している
    これだけ少子化が進んでいるにもかかわらず、教育産業は衰退していないのだ。


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    参照記事 : http://www.logsoku.com/r/2ch.sc/bizplus/1464391681/



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