高低差速報

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    遺伝子


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    <アイスランドの研究チームが、「より多くの時間を教育に費やす傾向にある遺伝子群が1910年から1975年までに減少している」という研究結果を発表した>

     科学技術の進歩や文明の発展によって、人類の生活は、より便利で豊かになってきた。それゆえ、ともすると「現代人は、昔に比べて優れた能力を持っている」と思いがちだが、果たして実際はどうなのだろうか。

     アイスランドの首都レイキャビクでゲノム(DNAのすべての遺伝情報)の収集・分析を行うdeCODE社の研究チームは、2017年1月、「アイスランドにおいて、より多くの時間を教育に費やす傾向にある遺伝子群が、1910年から1975年までに減少している」との研究結果を、学術雑誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」の電子版 で発表した。

     この研究では、1910年から1990年までに生まれたアイスランド人12万9,808名を対象にゲノムを分析。その結果、「学歴の高い人は、平均に比べて子どもが少ない」ことが明らかになった。教育を受ける期間が長くなることで、子どもを持つ時期が遅れることが原因のひとつとして挙げられており、この傾向は、男性よりも女性により強く見受けられる。

     この研究結果について、研究チームは「学歴の高い人ほど子どもが少ないため、アイスランド人が持つ遺伝子の総体、すなわち"遺伝子プール"への寄与が小さく、その結果、より多くの時間を教育に費やす傾向にある遺伝子群が希少となっている」と考察。この現象は、人類の進化をとめる"負の自然選択"とも考えられ、長期間にわたって継続すると、その影響は人類にとって深刻なものとなるおそれがあるという。

     しかしながら、このような遺伝子群のみが、ヒトの教育レベルに影響を及ぼすわけではない。この研究結果によると、知能指数(IQ)の低下は10年で約0.04ポイントにとどまっており、遺伝子群のみが教育レベルに影響を与えるケースに比べて、その低下の幅は小さくなっている。

     仮に、この研究結果の示した傾向がアイスランドに限ったものではないとすれば、人類の叡智や豊かな文明などを次世代に確実に引き継ぐため、社会的環境など、個々人が先天的に持つ遺伝子群以外の要素を、人為的に制御する必要があるだろう。とりわけ、教育システムの拡充は不可欠。教育機会の開放とその質の改善によって、遺伝子レベルで"負の自然選択"がなされようとも、社会全体の教育レベルを向上させ続けることができるかもしれない。


    http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/01/post-6803.php
    bigene-kouka




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    ◆驚きの新説「頭の良さは母親からしか遺伝しない」は本当なのか

    “IQ(知能指数)の高さは、母親の能力次第で、父親は関係ない”、そんな衝撃学説に、いちはやく反応したのが母親たちだった。
    はたしてこの学説について遺伝の専門家たちは、どう考えているのか?
    同志社大学生命医科学部医生命システム学科の石浦章一教授はこう話す。
     
    「確かに特定の病気については、母親由来の遺伝で発病するものがあります。これは父親由来では発病しないんです。
    しかし、そういう病気以外で、知能に関して父親の遺伝子がオフになる(伝わらない)という説は、私は聞いたことがありません」
     
    石浦教授によれば、人間は2万個くらいの遺伝子を持っていて、そのうちの半分の約1万個の遺伝子の組み合わせで頭脳の賢さが決まっているのだそうだ。
    ほかにも重要なのが子供の脳が形成される幼児期だという。
     
    「子供の“頭のよさ”は、遺伝といった先天的な要素よりも、教育や環境などの後天的な要素が大きいと見られているのです。
    子供の脳の神経細胞がもっとも発達するのは1歳から2歳にかけてです。
    このときに脳神経が爆発的に発達し、その後、数年かけて余計なものを整理し、10歳くらいで神経細胞は必要な数まで下がり安定します。
    1~2歳のときの神経細胞を増やすことが重要なので、そのためには、この時期に十分な栄養をもらっている必要があります。
    さらにその後は、脳神経のつながりを形成するための知的な刺激を受けることが重要になります」
     
    知能の発達には後天的な影響が大きく、乳幼児期に十分な栄養を与えられているかどうか、そしてそのころの親とのスキンシップやアイコンタクト、会話などが大切。
    5歳あたりから10歳くらいまでは多様な経験をさせること、本の読み聞かせや、虫取りなどの自然体験、博物館めぐりなどを通して親子でのコミュニケーションをとるようにするのがいいという。

    (▼続きはリンク先の記事ソースでご覧ください)

    女性自身 2016年10月26日06:00
    http://jisin.jp/serial/life/kurashi/26123






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    【知識社会の「格差」が対立を生む】



     今、日本では多くの場面で「対立」の構造が顕在化している。世代間対立、正規・非正規の対立、経済的な格差……。『言ってはいけない』(新潮新書)が大ヒット中の作家・橘玲氏が、そうした「内戦」の背景にあるものをあぶり出す。

     * * *

     世界じゅうで経済格差が大きな社会問題になっている。日本も例外ではなく、かつては一億総中流だったのが、いまでは若者や子どもの貧困、老後破産の記事を見ない日はないほどだ。

     なぜ日本の中流社会は崩壊してしまったのだろうか。

     あまり指摘されないが、もっとも大きいのは高齢化の進展だ。若いときはみんな同じように貧しいが、年をとるにつれて人生の浮き沈みがあり、定年を迎える頃には資産に大きな「格差」が生じているだろう。これは一種の自然現象で、社会全体が高齢化するほど中流は少なくなっていく。

     もうひとつの大きな理由は、欧米や日本のような先進国の経済が製造業から知識産業へと移行したことだ。

     戦後の高度成長期は、工場で真面目に働けば、住宅ローンでマイホームを買い、家族を養うことができた。だがグローバル経済では、そうした産業は人件費の安い中国などの新興国に移ってしまい、先進国の労働者は新しい仕事を探さなくてはならない。

     このことに最初に気づいたのはアメリカのクリントン政権で労働長官を務めたロバート・ライシュで、いまから20年以上前に、21世紀のアメリカ人はスペシャリスト(知識労働)とマックジョブ(単純労働)に二極化すると予言した。

     ライシュはアメリカの中流層がマックジョブへと転落していく未来を危惧したが、リベラリストとして移民排斥や自由貿易批判をとなえることはなかった。その代わり、中流層が知識社会に適応できるよう、教育にちからを入れなければならないと力説した。

     だがトランプ現象で白人中流層の崩壊が明らかになったように、ライシュの理想が実現することはなかった。その理由はアメリカ政府の教育政策が失敗したというよりも、知識社会で成功できるのが限られたひとだけだからだ。

     この不都合な事実は、「教育、教育、教育」を政策目標に掲げて颯爽と登場したイギリスのブレア政権でも証明された。どれほど教育に予算を注ぎ込んでも、若者の失業率はまったく改善しなかったのだ。
     


    ◆「これ以上の教育投資は効果なし」


     多くの若者が知識社会から脱落していくのは、教育のやり方が間違っているからだと、誰もが最初は考えた。貧困層の幼児教育に効果がないとわかると、乳児までさかのぼって教育すべきだという話になった。ITの仕事に就くために、失業者にプログラミングの基礎を教える試みもあった。だがなにをやっても状況は改善せず、経済格差は拡大するばかりだ。 

     こうして、「これ以上の教育投資は効果がなく、税金の無駄遣いだ」と主張する論者が現われた。彼らは最初、「差別主義者」として徹底的に批判されたが、その声は徐々に大きくなっていった。なぜなら彼らの主張には科学的な証拠(エビデンス)があったからだ。

     知能や学力が遺伝なのか、環境(子育て)なのかという論争は、科学的には行動遺伝学によって決着がつけられた。一卵性双生児や二卵性双生児を多数調べることで、知能や性格、精神疾患や犯罪傾向にどの程度、遺伝の影響があるのかが正確に計測できるようになったからだ。

     詳しくは拙著『言ってはいけない』をお読みいただきたいが、そのなかでも知能の遺伝率はきわだって高く、論理的推論能力は68%、一般知能(IQ)は77%とされている。知能の7割から8割は、遺伝によって説明できるのだ。

     この科学的知見をもとにして、政治的にきわめて不穏な主張が現われた。彼らは次のようにいう。

     知識社会における経済格差は知能の格差だ。知識社会とは、定義上、知能の高いひとが経済的に成功できる社会のことだ。だからこそ、「教育によってすべての国民の知能を高める」という理想論が唱えられるのだが、いまやその前提は崩壊しかけている。

     先進国で社会が二極化するのは、知識社会が、知能の高いひととそうでないひとを分断するからだ。知能のちがいは、環境ではなく遺伝によってほぼ説明できる。だからこそ、どれほど教育にちからを注いでも経済格差は拡大するのだ。

     これはリベラルの立場からはとうてい受け入れることのできない主張だが、だからといってそれが科学によって裏づけられている以上、「差別」のひと言で否定することもできない。

     アメリカでは知能の格差は人種問題として現われ、それが白人と黒人の「人種戦争」としてエスカレートしていく。日本では経済格差がこのように可視化されることはないが、背景にあるものは同じだ。

    ◆知能の格差

     超高齢化社会の到来によって、世代間格差がしばしば問題にされる。現行の社会保障制度は高齢者に有利な仕組みになっており、世代間の不平等に対する批判は当然だが、だからといって若い世代が一方的に不利益をこうむっているとはいえない。

     高齢化社会では、若者に対して老人の数が圧倒的に多くなる。民主政は多数決だから、政治家が高齢者の顔色ばかり窺うようになるのも間違いとはいえない。

     だが需要と供給の法則では、数少ない若者は、いくらでもいる高齢者より希少性が高いはずだ。実際、大手企業は若手社員を引き止めるために涙ぐましい努力をしている。これまでのように雑巾がけをさせようとすると、彼らはさっさと転職してしまうのだ。

     もっとも、ここにはひとつ条件がある。希少性を持つのは「知能の高い」若者だけなのだ。

     企業の本音は、優秀な若手社員を厚遇して人件費だけ高く不要な中高年をリストラすることだ。しかしその一方で、希少性を持たない若者は「非正規」という身分で差別され、高校中退などで学校教育からドロップアウトした若者(先進国に共通するが、その多くは男性だ)は貧困層に落ちていく。

     日本では幸いなことに、こうした社会の分断がテロや暴動として噴出することはない。だが欧米社会と同じように、知能の格差による「見えない内戦」は確実に始まっているのだ。

    【PROFILE】橘玲●作家。1959年生まれ。小説『マネーロンダリング』でデビュー。ノンフィクションや時評も手掛け、『お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方』がベストセラーに。『残酷な世界で生き延びるたったひとつの方法』など著書多数。

    http://www.news-postseven.com/archives/20160813_437720.html

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    参照記事 : http://2ch.sc/



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