高低差速報

意識高い系から意識低い系まで幅広く面白い話題をまとめてます!

    雑談


    1: 高低差速報
     前大阪市長で弁護士の橋下徹氏が16日、カンテレ「報道ランナー」に出演。甲子園で開催中の全国高校野球選手権で、済美(山口)のエース、山口直哉投手(3年)が12日の星稜戦で延長十三回、184球を一人で投げきったというニュースに触れ、「アメリカなら絶対ありえない」と批判した。

     山口投手は16日の高知商戦でも9回121球を投げ、済美は3-1で勝利。3試合連続完投で、414球を一人で投げ抜いた。

     橋下氏は日本のスポーツ界の非科学的、不合理性を指摘。「180球投げた投手のことどう思う?あんなん、アメリカだったら絶対ありえない」と声を裏返すほど熱弁。

    アナウンサーが「彼は今、これ(甲子園)が人生の全て、だと思ってる」とフォローすると、「洗脳」とバッサリ。

    「高校をスポーツのゴールにする必要なくって。キャリア全体、人生全体でスポーツキャリア考えてあげないと。これは大人の役割」と訴えた。

     開幕前には炎天下での甲子園開催に反対する意見も飛び交ったが、「甲子園って単なるグラウンドじゃん」と、選手の体調管理よりも、“聖地”にこだわることに疑問。

    「炎天下でずっとやる必要ないし。(主催の)朝日系列なんか、甲子園(の映像)流しながら、熱中症注意、とかずっと(L字画面で)出てるけど、それやったら、まず甲子園やめたら。夜(ナイターで)やるとか考えないと」とコメントした。

     また、「(東京)オリンピックに向けて、いい機会だから、スポーツ界全体がもっと科学的に、合理的に指導法、考えましょう。そういうことを学んだ人が指導する体制にしなきゃ」と提言した。

     橋下氏は13日のツイッターで「投球数制限は直ちに導入すべき。こんな不合理・非科学的なことをやり続ける国は、前近代的野蛮国家だ。さらに練習日数・練習時間制限を導入して、決められた練習時間でいかに結果を出すかを切磋琢磨させるべき。」と訴えている。

    引用記事:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180816-00000092-dal-ent
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    1: 高低差速報
    本格的に、「お財布不要」の時代が来るかもしれない。

    現金のやりとりなしで決済をする「キャッシュレス化」が世界的に進んでおり、2015年の民間消費に占めるクレジットカードとデビットカードの割合は世界で約40%にのぼっている。だが、日本は17%程度で、現金決済を好む文化が根強い。日本は治安が良く、偽札も少ないうえ、ATMなど金融インフラが整備されており、現金決済が便利なためだ。「プライバシー情報を第三者に渡すことに抵抗が強い国民性もある。カードを使わないことで、節約を図る人も多い」と、ニッセイ基礎研究所金融研究部准主任研究員の福本勇樹さんは語る。

    しかし、20年の東京オリンピックなど、外国人観光客向けにキャッシュレス環境を整える目的もあり、政府は27年までに、民間消費のクレジットカード、デビットカード、電子マネーによるキャッシュレス決済を4割程度にする目標を定める。事務効率化や、取引情報のビッグデータを用いた消費活性化ももくろむ。


    引用記事:https://president.jp/articles/-/25829
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    1: 高低差速報
    インターネットの登場で、「ネットでの買い物」が簡単にできるようになった。

    同じサイトの中で、食品でも服でも本でも、ありとあらゆる種類の商品を同じ画面で選択し、簡単な支払い方法で買い物ができる。

    これを究極まで高めたのがアマゾンだ。

    「お客さまがアマゾンのサイトひとつであらゆるものを買えたり、サービスを受けられたりできるようにする」

    創業以来、ジェフ・ベゾスはメディアなどを通じて、アマゾンという会社をこう繰り返し強調してきた。

    品揃えが大量で、安い。シンプルだが、それこそがアマゾンが強い理由である。

    それをどうやって可能にしているのか。その仕組みを取り上げたい。

    アマゾンは「地球上で最も豊富な品揃え」をスローガンに掲げる。これは、ジェフ・ベゾスがシアトルで起業し、オンラインの書籍販売を始めたころから変わらぬ目標だ。

    書籍の販売から始めたのは特にこだわりがあったからではない。本は誰が売ろうと品質に差が出ず、梱包や発送が難しくないからだ。

    しかし、アマゾンは今やDVDやゲーム機、靴や服から洗剤などの日用品、オフィスの事務用品や工具までを取り扱っている。

    先述のとおり、ネット(EC)では展開が難しいとされて、長らく空白地帯だった生鮮食品すらも取り扱い始めている。

    では、「地球上で最も豊富な品揃え」とは一体、どの程度の商品数なのだろうか。

    アマゾンは世界各国でビジネスを展開しているが、もちろん、最大のマーケットはお膝元のアメリカである。アメリカのマーケットリサーチ会社によると、16年5月時点におけるアメリカでのアマゾンの取扱商品数は1220万品目にもおよぶという。

    日本のアマゾンのサイトでも、生活や仕事に必要なものは大概手に入る。

    アマゾンでは、通常はネットでは買わないと思えるものさえ売られている。たとえば自動車だ。自動車用品ではない。自動車そのものもアマゾンは扱っているのだ。

    新車のみならず、中古車も購入可能だ。しかも、中古車の消耗部品はすべて新品に交換している。

    配送も、通常のアマゾンでの販売と同じく日本全国どこでも届けてくれる。返品も可能だ。車に対してすらも、ネットで消費者が買うという心理的な障壁を低くしている。

    また、価格体系の不透明なものまで売ることもある。僧侶を派遣する「お坊さん便」なども一時期話題になった。

    こういった品揃えは、「マーケットプレイス」という仕組みのおかげである。マーケットプレイスとは、アマゾン以外の外部事業者が出品できるサービスのことだ。簡単に言うと楽天市場のようなものだが、違うのは、画面上ではアマゾン直販の商品や他の出品者も全部同じフォーマットで買えるということだろう。

    消費者にとっては、売っているのがアマゾンなのか他の事業者なのかが特に気にせずに買える。このマーケットプレイスで扱う商品は、アマゾン直販の品数の30倍以上で、約3億5000品目にも上る。

    書籍、動画コンテンツ、ワイン、サービスを除外し、さらに商品バリエーションを含まず、ざっと見積もっただけで約3億5000品目以上になるのだ。

    これは2016年5月の試算なので今はさらに膨れあがっているだろう。「地球上で最も豊富な品揃え」の看板に偽りはなく、本当に何でも揃えて販売しているのだ。

    とにかく、マーケットプレイスによる信じられない品揃えに、かつてはアマゾンの脅威に晒された小売業者たちの戦略は「アマゾンといかに戦うか」から「アマゾンをいかに使うか」に変化してきている。

    ウォルマート・ストアーズやセブン&アイ・ホールディングスのような一部の超大手業者を除けばであるが。

    全世界でのアマゾンのサイトからの売買の内訳を見ると、マーケットプレイスに出品している事業者による商品出荷数は、全体の5割を超えた(2017年1-3月期)。

    つまり、アマゾンが自社で消費者に直売している量よりも、アマゾン以外の業者の商品の取り扱いの方が多くなったのだ。

    当たり前のことだが、マーケットプレイスに出品する外部業者が多ければ多いほど、品数は増える。

    ここで、読者の多くはなぜ外部業者がマーケットプレイスをこぞって活用するのか疑問に思うかもしれない。

    アマゾンには多くの消費者がアクセスするとはいえ、出品業者間の競争も激しい。それこそ楽天市場でもいいはずだ。
    引用記事:https://diamond.jp/articles/-/175929
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    1: 高低差速報
    W杯ロシア大会に出場した日本代表MF本田圭佑(32)が12日、プノンペンで開催されたカンボジアサッカー連盟の記者会見に出席、同国のコーチングスタッフに入閣することが発表された。
    肩書きは「Head of delegation」で、チーム構成や指揮に対する全権を任せられる予定。登録上の“監督”はアルゼンチン最高位ライセンス保持者のフェリックス・アウグスティン・ゴンザレス・ダルマス氏(30)が担うが実質的な監督のポジションを務めるという。契約期間は2年。

     今後は新天地として選んだメルボルン・ヴィクトリー(オーストラリア)でプレーしながら、国際Aマッチデーはカンボジア代表のスタッフとしてベンチに入る予定。初戦は9月10日にカンボジアで開催されるマレーシア代表戦。FIFAランキング166位の代表チームを強化していく。


    引用記事;https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180812-00000099-spnannex-socc



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    1: 高低差速報
     ソフトバンクグループは8月6日、2018年度第1四半期の決算を発表。売上高は前年同期比4%増の2兆2728億円、営業利益は前年同期比49%増の7150億円と、増収増益の決算となった。

    既存事業の売上を見ると、ソフトバンクやヤフーなどの国内事業が、米Sprintの売上減を支え、増収を記録。営業利益に関しては、前年度に発生したSprintの周波数ライセンス交換差益による一時益がなくなる一方で、英Armの子会社であるArm Technology(China)の持ち株の過半数を売却し、合弁会社としたことで一時益が発生しており、利益の伸びに貢献している。

     そして営業利益を大きく押し上げる要因となっているのが、ソフトバンク・ビジョン・ファンドの出資先企業の評価益が大きく伸びていること。具体的には、インドでEコマースを手がけるFlipkartの株式売却や、シェアオフィス事業を手がける米WeWorkの公正価値上昇などが、評価益を押し上げた要因になっているとのことだ。

    ソフトバンクグループ代表取締役社長の孫正義氏は、同日に実施された決算説明会で、ソフトバンク・ビジョン・ファンドに取り組む理由を改めて説明。「AIは人類史上最大の革命だと思っている」と話し、AI時代を制するための取り組みとして、持ち株比率20~40%による企業連合体を構築する「群戦略」を取るべく、ソフトバンク・ビジョン・ファンドを設立したと話す。

     同ファンドの投資先企業は、一見関連性がないように見えるが、実はAIを活用してそれぞれの分野の事業を再定義していると孫氏は説明。WeWorkや、7月にソフトバンクとの合弁で日本進出を発表した、タクシー配車事業を手がける滴滴出行、焦点距離が異なる多数のカメラを用いてあらゆる被写体を分析する「Light」など、出資先企業のAI活用事例を紹介してその重要性を訴えた。

    また孫氏は、英Armの事業に関しても、AIに関する新たな取り組みを打ち出した。Armがこれまで手がけてきたチップセット設計の事業に加え、新たにサービス関連の事業ユニットも設立したという。

     このユニットによる狙いはデータの活用である。Armが設計したチップセットが多数のIoT機器に採用されていることを生かして、今後それらのチップセットにデータを収集する機能を搭載し、それを分析・活用する仕組みをパートナー企業に提供していくとのこと。この事業のためにArmは8月3日に、米国でデータ分析を手がけるTreasure Dataを買収することを発表。同社のリソースを活用して収集したデータのマネジメントを実現していくとしている。

    引用記事;https://japan.cnet.com/article/35123651/

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    1: 高低差速報
    世界で最も成功している時計メーカーはアップルであると、調査会社が発表した。2017年の売上はロレックスを上回ったという。アップルの参入までスマートウォッチ分野は停滞していたことを考えれば、同社が市場を掘り起こしたといえる。こうしたなか、ハイエンドのスイス時計メーカーはどのようにスマートウォッチに向き合っているのか。

    これは奇妙な状況だと言っていいだろう。調査会社Asymcoによると、世界で最も成功している時計メーカーはアップルであり、2017年の売上はロレックスを上回ったのだという。奇妙だというのは、アップルは時計メーカーではないからだ(同社の「Apple Watch」を時計とみなすかどうかは、また別の議論だろう)。

    さらに奇妙なことに、アップルは3年前まで時計をつくっていなかった。同社が参入するまでスマートウォッチ分野は活気がなく、停滞状態にあった。同社が事実上、市場を掘り起こしたともいえる。

    アップルは財務報告で、Apple Watchを「アクセサリー」カテゴリーに入れている。このため、個別の具体的な売上高はわからない。だが、人々がどのように感じているかは別として、Apple Watchが普及しているという事実は無視できないだろう。

    これを受けて、従来の時計メーカーが最新のフロンティアにおけるゴールドラッシュに必タヒに参入しようとしたのは、当然だと受け止められたはずだ。彼らは、1970年代に日本からもたらされた安価なクォーツ技術による衝撃が再来する気配を感じ取ったのだ。

    このゴールドラッシュは現在、終了している。当時の興奮状態は落ち着き、スマートウォッチはアルマーニからタイメックスまで、ローエンドのスタンドアローン・カテゴリーとしてすっかり定着している。

    スイスの高級時計メーカーの選択は?
    ハイエンドのスイス時計メーカーは、ふたつの選択肢のいずれかに行き着いているようだ。ひとつはファッションブランドと同じように、毎年の製品カタログにもうひとつの見出しを追加する。標準的な技術だけでなく、プレミアムな価格を正当化できるだけの製品として十分に受け入れられることを期待する、という方法だ。

    もうひとつは、「第2のクォーツショック」については単に気にせず、考えるのをやめてしまう、という姿勢である。これについては興味深いことだが、スマートウォッチに早期から参入していたIWC(International Watch Company)が、スマートウォッチ「IWC Connect」を密かに廃止している。

    IWC Connectは15年に、同社の機械式時計「Big Pilot」シリーズに提供されたもので、IWCのすべてのスポーツウォッチ製品で展開される見込みだった。生粋のIWCコレクターは、間違いなく安堵のため息をついているだろう。

    ただし前者に注目すると、スマートウォッチを手掛けている高級時計メーカーは、これまで以上に多数のスタイルを用意することで本領を発揮している。こうしたスマートウォッチは当初から一線を画し、最も成功していることが明らかになっているものだ。

    例えば、スイスの高級時計メーカーであるタグ・ホイヤーの「コネクテッド モジュラー」を見てみよう。賞賛すべきことに、このシリーズは堅苦しい感覚をもつリッチな人々に対して、スマートウォッチの楽しみ方を提示する存在となった。ちょうど、スウォッチが1983年に最新のクォーツ技術を非常にファッショナブルなものに変えて、スイスの斜陽産業を救ったのと同様だ。

    有機ELの一種であるAMOLEDタッチスクリーンでは、仕事向けに株価や電子メールアラート機能を使用したり、カクテルアワー用にディスプレイを従来型の精巧な機械式の時計モジュールに切り替えたりできる。あるいは、ディスプレイをもっと派手なデザインに切り替えたり、ストラップやラグを交換したりして楽しめる。ラグはチタン製、ローズゴールドのチタン製、ダイヤモンドをあしらったものなどが用意されている。


    引用記事:https://wired.jp/2018/08/06/apple-watch-sales/
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