高低差速報

意識高い系から意識低い系まで幅広く面白い話題をまとめてます!

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    1: 高低差速報
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    ググっと、こみ上げる何かが。

    ローエンドモデルは想像以上にリーズナブル。これならiPad Proデビューしたい方も増えるだろうなあ。

    そしてハイエンドモデルはなかなか覚悟が必要なプライスです。しかもApple Pencil(第2世代)とSmart Keyboard Folioもセットで購入すると...ゴツい!

    iPad Pro 12.9インチ 1TB Wi-Fi+セルラー 21万1800円

    Apple Pencil(第2世代)1万4500円

    12.9インチiPad Pro(第3世代)用Smart Keyboard Folio 2万2800円

    合計 24万9100円(税込 26万9,028円)

    参考までに、Core i5でメモリ8GBでSSD 1TBのMacBook Pro 13は26万4800円です。いい勝負すぎる。

    iPad Pro 11インチ 1TB Wi-Fi+セルラー 18万9800円

    Apple Pencil(第2世代)1万4500円

    11インチiPad Pro(第3世代)用Smart Keyboard Folio 1万9800円

    合計 22万4100円 (税込 24万2,028円)

    11インチ iPad Proの全盛り全オプションのプライスもなかなかのモノ。家庭内財務省の決裁、下りるでしょうか。

    引用記事:https://www.gizmodo.jp/2018/10/fullspec_ipadpro2018.html 
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    1: 高低差速報
    ディープラー二ング(深層学習)の登場で“第3次人工知能(AI)ブーム”が訪れ、数年が経過しました。今では多くの企業がAIのプロジェクトを進め、自社製品やサービスに取り入れようと動いています。

     世界で繰り広げられている人工知能開発競争の中心にいるのが、米国や中国です。米国ではGoogle、Apple、Facebook、Amazon.com(GAFA)や、IBM、MicrosoftなどのIT企業が、し烈なAI人材の獲得競争を繰り広げています。日本は米中に比べると、AIの研究開発において世界で存在感を示せていないのが現状です。

     日本における第3次人工知能ブームのキッカケとなった「人工知能は人間を超えるか」(2015年)の著者・東京大学の松尾豊特任准教授は、「日本は今のままでは世界に勝てない。その現実と向き合う所から始めないといけない」と言っています。

     日本がAI開発で世界と戦うにはどうすればいいのか。今の日本が抱える問題や現状、これから日本が取るべき戦略について、松尾さんに聞きました。

    ――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。

    松尾さん それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。

     一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ!」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。

    引用記事:http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1809/18/news011.html
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    1: 高低差速報
    Googleは、最大30TBまで保存可能なオンラインストレージ「Google One」を間もなく国内で提供開始する。これまでにGoogleドライブで購入したストレージは、Google Oneに統合されることになる。

     すべてのGoogleアカウントに無料で15GBの保存容量が与えられるのは従来のGoogleドライブと同じで、合計100GB~30TBの間の追加の保存容量も選択して購入できる。なお、Googleドライブのプロモーションなどで取得した保存容量はそのまま引き継がれる。

     最大5人の家族でプランを共有することが可能で、Google Oneユーザーを対象とした特典も用意される。

    引用記事:https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1143993.html
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    1: 高低差速報
    米アップルとアルファベット傘下グーグルが運営するアプリストアに対する反発が、にわかに勢いづいている。消費者とアプリをつなぐため両社が「税金」として徴収している額が高過ぎるとの不満が企業の間で増えている。

     最近では、オンライン動画配信サービスの米ネットフリックス、ビデオゲーム開発業者のエピックゲームズやバルブといった企業が、アプリストアを経由しない方策に出たり、ストア利用料金の高さについて苦情を述べたりしている。

     アプリストアに対する不満は今に始まったことではない。ただ今回は、苦情が多いだけでなく、新たなユーザー獲得方法や規制監督、競争圧力もあり、アップルとグーグルの大きなドル箱に発展したアプリストア事業が弱体化する恐れがある。

     マッコーリーのアナリスト、ベン・シャクター氏は「今回は、何かが沸々と煮え立っているような気がする」とし、「金額がなにしろ莫大(ばくだい)になっている。企業はとにかく、アップルとグーグルに何十億ドルも払いたくないのだ」と語った。

     シャクター氏は先週、現在のアプリストア利用料は持続不可能だと主張するリポートを共著した。アップルとグーグルは、アプリの定額課金およびアプリ内課金の30%を取り分としている。これは、アップルの「iPhone(アイフォーン)」と、グーグルのアプリストアが利用できる基本ソフト(OS)「アンドロイド」搭載スマートフォン(中国以外で使われる事実上全てのスマホ)に当てはまる。両社は2年ほど前、一部において取り分を15%に引き下げた。

     21日にはネットフリックスが、ユーザーがアプリを経由せずに加入できるよう、自社ウェブサイトに誘導する方法を試験的に実施していると明らかにした。
    引用記事:https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00486009
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    1: 高低差速報
     アマゾンジャパンが、実店舗でのキャッシュレス決済サービスに参入する。同社が提供する「Amazonショッピングアプリ」(iOS/Android)を活用し、ユーザーがアプリ画面上に表示したQRコードを店舗側が専用のタブレット端末で読み取ることで支払いが完了する。8月29日から福岡市、東京都新宿区などにある数十の店舗で使える。
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     Amazonショッピングアプリの画面左上のメニューから「すべてを見る」をタップし、「Amazon Pay」を選択するとQRコードが表示される。会計時、このQRコードを店舗側がタブレット端末で読み取る仕組みだ。支払いは、Amazonアカウントに登録したクレジットカードで行われる。ユーザーにはメールで支払い完了の通知が届く他、Amazon Payのサイトでも決済情報を確認できる。

     表示するQRコードは、不正利用を防ぐために30秒ごとに更新される。支払金額は、店舗側がタブレット端末で入力するため、ユーザーが支払う際はアプリを起動してQRコードを提示するだけでいい。

     アマゾンジャパン Amazon Pay事業本部の井野川拓也本部長は「これまでAmazonのサービスはオンラインに偏っていたが、オフラインで買い物をする機会は多い。実店舗でも使えるAmazon Payを提供し、顧客とAmazonの接点を増やすことで、さまざまな場面でAmazonのサービスを利用できる機会を広げる」と話す。

    キャッシュレス決済が普及していない「中小店舗」を狙う
     日本国内では、既に楽天やLINE、NTTドコモなどがキャッシュレス決済サービスを展開し、メルカリやヤフーも参入を発表している。そうした中、Amazon Payが狙うのは、キャッシュレス決済の導入があまり進んでいない中小規模の店舗だ。

    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1808/29/news045.html

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    1: 高低差速報
    2018年8月2日、Appleの企業価値は株価ベースで1兆ドル(約110兆円)を超えました。アメリカ初の「1兆ドル企業」となる偉業を成し遂げたAppleですが、1990年代半ばには倒産間近まで業績が落ち込んだことでも知られています。そんな苦境からAppleを救ったのが、一度は追い出されながらも経営陣に請われて舞い戻ってきた創業者のスティーブ・ジョブズ氏でした。その時にジョブズ氏が投げかけたある「問い」こそがAppleをよみがえらせ、さらにはアメリカ最大の企業にまで成長させた原動力であるとして、経済紙「Forbes」が紹介しています。

    Steve Jobs Asked One Profound Question That Took Apple From Near Bankruptcy To $1 Trillion
    https://www.forbes.com/sites/carminegallo/2018/08/05/steve-jobs-asked-one-profound-question-that-took-apple-from-near-bankruptcy-to-1-trillion/#15db1d9c9c2f

    Appleはスティーブ・ジョブズ氏とスティーブ・ウォズニアック氏らによって1977年に設立された企業ですが、その7年後の1985年にジョブズ氏は取締役会から事実上の「追放」処分を受けてAppleを去りました。「ジョブズ氏が社内を混乱させている」として経営陣が下した追放処分だったのですが、その後のAppleはさらに迷走状態に陥ることとなり、「あと90日で銀行の預金が底をつく」という状態に陥ることとなります。

    数々の買収交渉が不調に終わってきたAppleにジョブズ氏が舞い戻ってきたのが1997年のことでした。同年2月には非常勤顧問として復帰したジョブズ氏は、同年8月には暫定CEOの座に就くことになりました。その後、ジョブズ氏は強権的ともいわれる経営陣の一新などを行いつつ、半透明ボディが話題となった「iMac G3」を1998年に、そして2001年には携帯音楽プレーヤー業界に革命を起こした「iPod」を発売するなど、革新的な製品を世に送り出してきました。

    そんなジョブズ氏が1997年9月、CEO再就任から約8週間のタイミングでApple再建について語っていた内容が、以下のムービーで残されています。「Think different.」という有名なフレーズも紹介されるこのムービーの中でジョブズ氏は、NIKEやディズニー、コカ・コーラ、ソニーなど「ベスト中のベスト」のブランドの例を挙げながら、Appleが復活するためのヒントを語っています。
    https://www.youtube.com/watch?v=Oz1_tOXfSeM



    NIKEの例を挙げるジョブズ氏は、「NIKEは『靴』という一般消費財を売る会社だ。しかし、NIKEの製品を買う消費者は、そこに特別な感情があることを知っている。NIKEは『当社のエアソールはこんなに優れていて』や、『Reebokのシューズに比べて優れている点は』などといったマーケティングは行わない。替わりにNIKEは、一流のアスリートと、優れた競技に対してリスペクトを示している。それこそが、『NIKEとは誰であるか』『NIKEの役割は何か』を示すものとなっている」と語っています。

    この時ジョブズ氏は、Appleのモデルラインの70%を整理して、それまでの30%に絞り込むという施策を実行。それは、「モデルが多すぎる」ことで顧客が混乱をきたしているという分析によるものでした。その背景にある考え方としてジョブズ氏は、「Appleとは誰であるのか、この世界の中での立ち位置はどこにあるのか」という問いを挙げています。

    当時のAppleはIBM機、そしてWindows機との争いに負けじとプロセッサの性能競争や多モデル展開という戦略に追い込まれていました。しかし、Appleの強みはそこではないと判断したジョブズ氏は、Appleのコアバリューは「情熱を持つ人は世界を変えられる」ことだと示した上で、「Appleのコンピューターを使うことで、顧客の生活がどのように変化するのか、仕事がどのように変化するのか」を訴えることでブランド力を高め、前出のNIKEやソニーのようなトップブランドに返り咲くことを目指しました。

    引用記事;https://gigazine.net/news/20180811-steve-jobs-one-profound-question/

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